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本日の日本経済新聞では、昨年９月に２０１４年内の上場を一旦見送った無料対話アプリのＬＩＮＥが東京証券取引所に株式の新規上場手続きを再申請したと報じています。東証への上場を最優先にしながら米国での上場も引き続き模索する方針で、時価総額は１兆円を超えるとの声もあり、上場が実現すれば今年の新規株式公開（ＩＰＯ）では日本郵政に次ぐ規模になる見通しだと伝えています。