【鈴木雅光の投信Ｎｏｗ】投資信託、償還の罠

　　ＱＢＲというリサーチ会社の調査によると、８月１日現在で償還が予定されている投資信託の本数は、１６本だ。償還とはファンドが解散となり、「基準価額×口数」で計算された償還金が戻ってくることである。 　　運用したお金が戻ってくるのだから目出度し、目出度しと言いたいところだが、償還には大きな罠があることを忘れてはならない。 　　第一に、償還される際は、償還日時点の基準価額で償還されること。その時の基準価額が、自分の購入時点の基準価額よりも安くなっている場合は、償還差損が生じる。預貯金であれば預けた元本に利息が上乗せされて戻ってくるが、投資信託の償還は、あくまでもその時点の基準価額によるので、必ず元本＋アルファが得られるとは限らない。 　　第二に、繰上償還されるケースだ。現時点で判明している償還予定のファンドの純資産残高を見ると１６本中、純資産残高が１０億円以上のファンドがたったの４本しかない。それ以外のファンドは数億円規模で、なかには１億円にも満たないファンドすらある。これら、純資産残高がごく僅かなもので償還されたものは、基本的に「繰上償還」というケースが多い。 　　繰上償還とは、たとえば２０１４年１２月が当初償還日と決められていても、２０１４年８月に償還されるなど償還日が繰り上げられることを意味する。 　　繰上償還はある日、突然決められる。長期保有を前提に購入したのに、突然、運用中止を告げられるのだ。「長期保有が前提だから、今は基準価額が購入時より下がっているけれども、そのまま保有し続ける」などと思っていたのに、突然、繰上償還になれば、元本割れ償還を余儀なくされる。 　　償還で最も注意しなければならないのは、この繰上償還だ。この手の憂き目に遭わないようにするためには、純資産残高の規模が小さいファンドには手を出さないこと。余裕を見れば、最低でも１００億円程度の純資産残高を持つファンドを購入するべきだろう。（証券会社、公社債新聞社、金融データシステム勤務を経て２００４年にＪＯＹｎｔを設立、代表取締役に就任、著書多数）（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）