日経平均は７２円高と反発、ＧＰＩＦ改革報道きっかけに切り返す

　７日の日経平均株価は前日比７２円５８銭高の１万５２３２円３７銭と６日ぶりに反発して取引を終えた。 　朝方は円高進行を嫌気した売りが先行。一巡後も戻りの鈍い展開が続き、日経平均の下げ幅は１００円に迫る場面もあった。ただ、午後２時ごろに一部で「ＧＰＩＦ改革で日本株への配分を２０％超に増やすことを想定して９月末にも調整を本格化させる」と報じられたほか、ドル・円が一時１０２円台半ばまで持ち直したことも追い風になり、日経平均は先物主導で切り返しの動きとなった。 　個別では、１５年３月期第１四半期で営業益３．１倍のＮＯＫ <7240> や営業益９．５倍のサンデン <6444> が堅調。第１四半期で営業益２ケタ増益が好感されて急伸した明治ホールディングス <2269> は国内証券による目標株価の引き上げも観測された。第１四半期で２ケタ増収増益のパイオラックス <5988> やヤオコー <8279> なども高い。１４年９月中間期業績予想を上方修正した高田工業所 <1966> や三井物産がＴＯＢで子会社化すると発表した三井情報 <2665> はストップ高配分された。 　半面、１５年３月期第１四半期で営業益２割減のマーベラス <7844> や第１四半期で純利益６割減の日本道路 <1884> は軟調。１５年３月期業績予想の下方修正で最終赤字に転じたゼンショーホールディングス <7550> も安い。１４年９月中間期で営業益６割減を計画したディー・エヌ・エー <2432> も下落した。通期で営業益３割減を見込んだ新日本電工 <5563> もさえない。（編集担当：宮川子平）