日本の電機メーカーは再び輝かしい時代を迎えられる＝中国メディア

　ソニーやパナソニック、シャープといった日本の電機メーカー各社の業績が改善しつつあることについて、中国メディアの北京晨報は１５日、「日本の電機メーカーは今後、再び輝かしい時代を取り戻すことが可能」と論じる記事を掲載した。 　記事は、１９８０年代から９０年代にかけて、日本の家電メーカーは技術的に圧倒的な優位を持っていたものの、盲目的な自信から業界内の変化を見落としてしまったと主張。その後、欧米やアジアの市場でシェアを失い、日本の家電メーカーのうち、一部の事業から撤退する企業や、リストラを迫られた企業があったことを紹介した。 　一方で記事は、「痛みを伴う改革と事業領域の調整を経た日本の家電メーカーは目を醒ましつつある」とし、ソニーはパソコン事業やテレビ事業を切り離す一方で、急速に成長する中国企業の小米や華数と提携し、自社の強みの強化に取り組んでいると紹介。 　さらにパナソニックも家電事業を縮小し、自動車や住宅といった新しい事業分野への取り組みが業績に寄与し始めていると伝えた。 　続けて、記事は、「日本の電機メーカーがコア技術をはじめとする豊富な経営資源を有し、今なお技術の発展を主導する存在であること」、「日本の電機メーカーが撤退した分野はコモディティ化が進んだ採算性の低い分野に過ぎず、各社のブランド力は今なお健在であること」、「Ｂ２ＣからＢ２Ｂへの転換など、より利益率の高い事業構造への転換を行っていること」を挙げ、一度は低迷した日本の電機メーカーだが、今後は再び輝かしい時代を取り戻すことが可能との見方を示した。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）