生化学工業は調整一巡して反発のタイミング

　関節機能改善剤アルツが主力の生化学工業 <4548> の株価は、７月上旬の１３００円近辺まで切り返したが、その後は上値が重くなり、第１四半期（４月～６月）の大幅減益も嫌気する形で水準を切り下げ、８月８日には１１６６円まで調整した。ただし足元では下げ渋り感を強め、８月１５日には１２００円台を回復する場面があった。第１四半期は大幅減益だったが通期見通しに対して高進捗率であり、調整が一巡して反発のタイミングだろう。 　国内医薬品（関節機能改善剤アルツ、白内障手術補助剤オペガン、内視鏡用粘膜下注入材ムコアップ）、海外医薬品（米国向け関節機能改善剤スパルツ、米国向け単回投与関節機能改善剤ジェル・ワン、中国向けアルツ）、医薬品原体（ヒアルロン酸、コンドロイチン硫酸）、およびＬＡＬ事業（エンドトキシン測定用試薬関連）を展開している。高齢者人口増加を背景にアルツおよびジェル・ワンの需要拡大が期待される。 　０９年３月策定の「生化学工業１０年ビジョン」に基づいて、研究開発は糖質科学分野に焦点を絞っている。開発中の新薬としては、腰椎椎間板ヘルニア治療剤ＳＩ－６６０３（コンドリアーゼ）、アルツの腱・靭帯付着部症の適応症追加ＳＩ－６５７、変形性膝関節症改善剤ＳＩ－６１３、ドライアイ治療剤ＳＩ－６１４、関節リウマチ治療剤ＳＩ－６１５などがある。ＳＩ－６６０３は１４年１月に国内で製造販売承認申請した。米国では実施中の第Ⅲ相臨床試験の進捗に注力する。ＳＩ－６１４は１４年５月に米国での第Ⅱ・Ⅲ相臨床試験を開始している。 　７月３１日に発表した今期（１５年３月期）第１四半期（４月～６月）の連結業績は、売上高が前年同期比０．９％減の７５億７７百万円、営業利益が同４４．４％減の１１億８７百万円、経常利益が同３３．９％減の１５億４９百万円、純利益が同４１．５％減の１２億５１百万円だった。国内での薬価改定の影響、前年同期が高水準だった海外向けの反動減、減価償却費や研究開発費の増加、前年同期に計上した特別利益の一巡などで大幅減益だった。 　セグメント別売上高を見ると国内医薬品は同３．４％増の４５億６０百万円だった。関節機能改善剤アルツは市場全体が伸び悩む中で薬価改定も影響したが、医療機関納入本数が同２．３％増加し、販売提携先への前倒し出荷も寄与して増収だった。眼科手術補助剤オペガンは薬価引下げで減収、内視鏡用粘膜下注入材ムコアップは増収だった。 　海外医薬品は同３１．３％減の１３億０７百万円だった。米国向け関節機能改善剤スパルツは競争激化の影響や前年同期の販売提携先での在庫積み増しの反動で減収、米国向け単回投与関節機能改善剤ジェル・ワンは現地在庫調整の影響で前年同期並み、中国向けアルツは現地販売が好調だったが前年同期の出荷が高水準だった反動で減収だった。医薬品原体はヒアルロン酸の出荷が集中して同２０．６％増の３億７９百万円、ＬＡＬ事業はエンドトキシン測定用試薬の増加などで同３０．７％増の１３億３０百万円だった。 　通期の連結業績見通しは前回予想（５月１３日公表）を据え置いて売上高が前期比１．６％減の２９１億５０百万円、営業利益が同４４．３％減の２７億５０百万円、経常利益が同２８．５％減の４２億円、純利益が同２７．３％減の３４億５０百万円、そして配当予想は前期と同額の年間２６円（第２四半期末１３円、期末１３円）としている。 　売上面では、国内の関節機能改善剤アルツが薬価改定の影響を受け、米国向け関節機能改善剤スパルツが競争激化や前期の販売提携先での在庫積み増しの反動影響を受けるため、全体として減収見込みとしている。想定為替レートは１米ドル＝１０２円としている。利益面では営業外収益で受取ロイヤリティーが増加するが、新生産設備稼働に伴う減価償却費の増加、研究開発費の増加、販売関連費用の増加などで大幅減益見込みとしている。 　ただし通期見通しに対する第１四半期の進捗率は、売上高が２６．０％、営業利益が４３．２％、経常利益が３６．９％、純利益が３６．３％と高水準である。会社見通しには保守的な印象も強く上振れ余地があるだろう。 　株価の動きを見ると、５月中旬～６月中旬の安値圏１１００円近辺から７月上旬の１３００円近辺まで一旦は切り返したが、その後は上値が重くなり、第１四半期の大幅減益を嫌気する形で再び水準を切り下げた。８月８日には全般地合い悪化も影響して１１６６円まで調整した。ただし足元では下げ渋り感を強め、８月１５日には１２００円台を回復する場面があった。調整がほぼ一巡したようだ。 　８月１５日の終値１１９９円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ６０円７３銭で算出）は１９～２０倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間２６円で算出）は２．２％近辺、前期実績ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ１１４０円４８銭で算出）は１．１倍近辺である。週足チャートで見ると２６週移動平均線が戻りを押さえる形になったが、５月中旬～６月中旬の安値圏まで下押すことなく、５２週移動平均線近辺で下げ渋り感を強めている。調整が一巡して反発のタイミングだろう。（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）