トレジャー・ファクトリーは自律調整一巡して再動意のタイミング

　　リサイクルショップ運営のトレジャー・ファクトリー <3093> （東マ）の株価は、株式分割発表も好感して急伸した７月１８日高値３６８０円から利益確定売りで一旦反落し、８月７日と８日の２９００円まで調整した。しかし足元では３２００円近辺まで切り返している。中期成長力を評価する流れに変化はなく、過熱感を冷ますための自律調整が一巡して再動意のタイミングだろう。上値追いの展開となりそうだ。 　　首都圏を中心に総合リユースショップ（総合業態）や服飾専門リユースショップ（服飾業態）などを直営とＦＣで展開している。前期（１４年２月期）末の店舗数は、直営総合業態４７店舗、直営服飾業態２１店舗、新業態の古着アウトレット１店舗、ＦＣ総合業態４店舗の合計７３店舗である。 　　関西圏への新規出店も加速させる方針で、１３年５月総合業態の関西１号店・神戸新長田店、１３年１０月服飾業態の関西１号店・尼崎店、１４年３月関西３号店で大阪府初出店となる総合業態・岸和田店をオープンした。そして１４年７月には関西４号店となる総合業態・八尾店をオープンした。ネット通販も強化するため１３年４月に楽天市場へ出店している。 　　新規事業では１０年１０月からブランドバッグ＆ファッションのオンラインレンタルサービス「Ｃａｒｉｒｕ」を運営している。１４年７月には「Ｃａｒｉｒｕ」でマタニティドレスのレンタルサービスも開始した。また７月３０日には、新業態としてスポーツ・アウトドア用品専門リユースショップ「トレファクスポーツ」の１号店となる青葉台店（神奈川県横浜市）を９月６日にオープンすると発表している。 　　今期（１５年２月期）の業績（非連結）見通しは、前回予想（４月１１日公表）を据え置いて売上高が前期比１０．８％増の１０１億１１百万円、営業利益が同４．３％増の７億４０百万円、経常利益が同３．１％増の７億５３百万円、純利益が同４．５％増の４億３６百万円としている。テレビＣＭ効果による知名度上昇、新規出店、一般買取強化による商品仕入増加、ネット経由の買取・販売強化、１３年６月の物流センター拡張移転による店舗への在庫供給力向上などで増収増益見通しだ。 　　７月１１日には第２四半期累計（３月～８月）の業績見通しを増額修正したが、通期見通しは消費増税の影響や新規出店費用などを考慮して据え置いた。ただし第１四半期（３月～５月）が前年同期比１７．０％増収、５１．５％営業増益、５１．４％経常増益、５０．６％最終増益の大幅増収増益となり、通期見通しに対する進捗率は売上高が２５．５％、営業利益が４７．４％、経常利益が４７．４％、純利益が４６．６％に達している。通期業績見通しも増額が濃厚だろう。 　　月次売上（直営店の店舗売上、前年比速報値）を見ると、１４年７月は全店が１１４．３％、既存店が１０６．３％だった。衣料・服飾雑貨、そして販売単価の高い生活家電・家具が引き続き好調に推移した。既存店は５ヶ月連続の前年比プラスであり、消費増税の影響は見られない。７月の新規出店は１店舗で、１４年７月末時点の店舗数は７６店舗となった。 　　リユース市場は拡大基調であり、中期成長に向けて直営店舗網の拡大や業態の多様化を加速させる方針だ。首都圏や関西圏を中心に年間１０店舗程度の新規出店による多店舗展開で１００店舗体制を当面の目標としている。既存店の収益力強化策や新業態・新規事業の積極展開も寄与して中期的に収益拡大基調だろう。 　　なお７月１１日に株式分割を発表している。１４年８月３１日を基準日（効力発生日１４年９月１日）として１株を２株に分割する。株式分割に伴って今期の配当予想を前回の年間２２円（期末一括）から年間１１円（期末一括）に修正したが実質的に変更はない。 　　株価の動きを見ると、株式分割の発表も好感する形で急伸した７月１８日高値３６８０円から利益確定売りで一旦反落し、８月７日と８日の２９００円まで調整したが、足元では３２００円近辺まで切り返している。過熱感を冷ますための自律調整がほぼ一巡したようだ。 　　８月２１日の終値３１７０円を指標面（株式２分割前）で見ると、今期予想ＰＥＲ（会社予想のＥＰＳ１５７円０３銭で算出）は２０倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間２２円で算出）は０．７％近辺、前期実績ＰＢＲ（前期実績のＢＰＳ８７６円７３銭で算出）は３．６倍近辺である。日足チャートで見ると一旦割り込んだ２５日移動平均線を素早く回復した。また週足チャートで見るとサポートラインの１３週移動平均線が接近して反発の動きを強めている。中期成長力を評価する流れに変化はなく、自律調整が一巡して再動意のタイミングだろう。上値追いの展開となりそうだ。（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）