ジョルダンは５月高値を突破して上伸、１３年４月高値を試す

　　経路検索ソフトのジョルダン <3710> （ＪＱＳ）の株価は、８月２１日に７２０円を付けて５月高値７０７円を突破し、８月２７日には７７４円まで上値を伸ばした。第３四半期累計（１０月～６月）の大幅増益を評価する動きだろう。上昇トレンド継続を確認した形であり、今期（１４年９月期）利益見通し再増額の可能性も評価して、１３年４月高値８８０円を試す展開だろう。 　　乗換案内事業（無料版「乗換案内」、有料サービス「乗換案内ＮＥＸＴ」「乗換案内Ｐｌｕｓ」、総合旅行サービス「乗換案内トラベル」、および広告、グルメ・運行情報サービスなど）を主力として、マルチメディア事業（電子出版・紙媒体出版、ニュース、教育、その他コンテンツ）や、その他事業（受託ソフトウェア開発、その他新サービス）も展開している。有料サービス「乗換案内ＮＥＸＴ」「乗換案内Ｐｌｕｓ」の１４年３月末有料会員数は約５２万人に達している。 　　「移動に関するＮＯ．１情報プロバイダー」を目指し、新サービス開発や機能充実に向けてＭ＆Ａやアライアンス戦略も積極活用している。１２年９月にグルメぴあネットワークを子会社化（１３年４月吸収合併）し、１２年１１月にはネット旅行販売・情報提供のイーツアーを子会社化した。一方ではマルチメディア事業で不採算事業からの撤退を進めるとともに、新たな採算事業を模索している。 　　８月１１日発表の今期（１４年９月期）第３四半期累計（１０月～６月）連結業績は、売上高が３１億３１百万円で前年同期比３．６％減収だったが、営業利益が同３１．１％増の４億５１百万円、経常利益が同３７．９％増の４億６７百万円、純利益が同２３．８％増の２億７５百万円の大幅増益だった。 　　エキスプレス・コンテンツバンク（ＥＸＣＢ）が連結子会社から持分法適用会社になったことで減収だったが、販管費の削減、持分法投資損益の改善、負ののれん発生益の計上、さらに法人税等の減少が寄与して大幅増益だった。なお「乗換案内」の各種インターネットサービスの検索回数は１４年４月に月間約２億１０百万回となり、サービスの日常的な利用者（無料サービス利用を含む）は第３四半期（４月～６月）に概ね１０００万人程度となっている。 　　セグメント別動向（内部取引・全社費用等調整前）を見ると、主力の乗換案内事業は売上高が同３．０％増の２９億８９百万円、営業利益が同３．２％増の７億２８百万円だった。売上面ではモバイル向けが減収で、ＥＸＣＢの連結除外も減収要因だったが、自治体向けなどの大型案件やイーツアーの通期連結が寄与して増収だった。利益面では営業費用削減なども寄与した。 　　マルチメディア事業は、売上高が同８８．１％減の２７百万円、営業利益が５０百万円の赤字（前年同期は１億１４百万円の赤字）だった。ＥＸＣＢの連結除外で大幅減収だが、営業費用も減少して営業赤字は縮小した。その他の事業は売上高が同４．４％増の１億４５百万円で、営業利益が２１百万円の黒字（同７百万円の赤字）だった。受託ソフトウェア開発が増収となり、営業費用の削減も寄与した。 　　通期の連結業績見通しは前回予想（５月１４日に利益を増額修正）を据え置いて売上高が前期比０．９％増の４３億５０百万円、営業利益が同１８．０％増の５億６０百万円、経常利益が同２３．８％増の５億５０百万円、純利益が同２８．９％増の３億４０百万円、配当予想が前期と同額の年間８円（期末一括）としている。 　　主力の乗換案内事業では、法人・自治体向け大型案件の受注・納品が順調に推移し、ネット旅行販売・情報提供のイーツアーの通期連結も寄与する。マルチメディア事業はＥＸＣＢの連結除外で大幅減収となるが、同時に営業費用も減少するため営業赤字幅が縮小する。 　　通期見通しに対する第３四半期累計の進捗率は売上高が７２．０％、営業利益が８０．５％、経常利益が８４．９％、純利益が８０．９％と高水準であり、通期利益は再増額の可能性が高いだろう。中期的にも２０年東京夏季五輪開催に向けて収益拡大基調が期待される。 　　株価の動きを見ると、６月～７月は概ね６４０円～６７０円近辺でモミ合う展開だったが、７月末～８月上旬に動意付いて水準切り上げの動きを強めた。そして８月２１日に７２０円を付けて５月高値７０７円を突破し、８月２７日には７７４円まで上値を伸ばした。第３四半期累計の大幅増益を評価する動きだろう。 　　９月１日の終値７３５円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ６５円１４銭で算出）は１１～１２倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間８円で算出）は１．１％近辺、前期実績ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ６９２円２２銭で算出）は１．１倍近辺である。週足チャートで見ると１３週移動平均線がサポートラインとなって水準を切り上げ、年初来高値を更新した。上昇トレンド継続を確認した形であり、今期利益見通し再増額の可能性も評価して１３年４月高値８８０円を試す展開だろう。（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）