NOKはスマホ向けなど電子機器部品の収益性が改善

  NOK <7240> の今2015年3月期は実質営業増益へ。今3月期から、海外子会社の決算期変更(12月決算から3月決算へ)と、減価償却方法の変更(定率法から定額法へ)を実施する。   これらの影響を除いた実質ベースでは、5%営業減益を見込んでいる。しかし、スマホの好調、シール部門の伸びなどにより、今期の営業利益は470億円(前期325億円)と、会社側見通しの420億円を上回る可能性が強くなっている。   今回の第1四半期の実績からは、電子機器部品事業の収益性が、歩留まりの向上から想定以上に改善していることが評価される。電子機器部品事業の第1四半期は、営業損益は25億円の黒字となった。前年同期は約30億円の赤字であり、約55億円の改善を示した。   海外大手スマートフォンメーカー向けの販売数量が高水準となる前期第3四半期や第4四半期と比べ売上高は100億円程度も低いにも関わらず、営業利益率で4%程度を維持している。これは、販売数量に応じて人件費などの費用管理の徹底ができている、四半期ごとに販売数量が多少変動しても、収益性は維持可能になる。   シール事業では、自動車エンジンやトランスミッションに多く使用される。日系自動車メーカーがこれまで国内で生産してきた自動車エンジンやトランスミッションに関し、海外で現地生産化する動きが強まっている。しかし、同社が手がけているのは大物部品ではなく、国内からの輸出でも対応可能とみており、日系自動車メーカーのグローバル生産の拡大に応じて、同社の販売数量も増加基調で推移するとみている。   株価は今期の減益見込みを想定して形成されており、今期の実質増益を評価するのはこれからだろう。(情報提供:日本インタビュ新聞社=Media-IR)
NOK<7240>(東1)の今2015年3月期は実質営業増益へ。今3月期から、海外子会社の決算期変更(12月決算から3月決算へ)と、減価償却方法の変更(定率法から定額法へ)を実施する。
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2014-09-03 13:30