ソニーは小反発後に売り優勢、アップル関連株は新型モデル発売も高安マチマチ

　　ソニー <6758> は、寄り付き直後に６円高の１９４６円と買い直されて３日ぶり反発したあと、４０円安と再び売られるなど前日終値水準で売り物がやや優勢となっている。 　　米アップルが、今年９月９日に発表したスマートフォンの新型モデル「ｉＰｈｏｎｅ６」、「ｉＰｈｏｎｅ６ＰＬＵＳ」が、きょう１９日に発売、この関連株に一角に位置する同社株の反応が注目されており、９月１７日に開示した今３月期業績の下方修正・赤字拡大、上場以来の無配転落と、前日の米国市場が同社ＡＤＲ（預託証券）が、東京市場の終値に対して２０．８円高（円換算値）と反発したことが綱引きして売り買いが交錯している。 　　同社株以外のアップル関連株は、１２日の予約開始とともに過去最高の受注台数を記録したことを手掛かりに大ヒット間違いなし先取りする動きが続いたが、ミツミ電機 <6767> が、１４円高の８７９円と変わらずを挟んで４日続伸、アルプス電気 <6770> が、５円高と続伸したあと２７円安の１６７２円と反落し、村田製作所 <6981> が、３００円高の１万１６１０円と３営業日続伸し連日、年初来高値を更新、ジャパンディスプレイ（ＪＤ） <6740> も、２円高と反発したあと５円安の５６７円と続落するなど高安マチマチとなっている。 ■「ｉＰｈｏｎｅ６」は予約開始日に１日で過去最高の４００万台を受注 　　「ｉＰｈｏｎｅ」の新型モデルは、予約開始の１２日の２４時間中に約４００万台の受注を達成、これまでの新機種発売時の２倍と過去最高となった。２年ぶりのメジャーチェエンジで画面が大型化され、画像処理の高速化など基本スペックが進化したことなどが評価されたもので、きょう１９日午前８時に世界１０カ国で同時に先行発売される。 　　この新型モデルには、日本企業の最先端部品が搭載されており、新モデル発表とともに関連株買いが強まった。ソニーは、スマホ向けなどへの供給体制を強化するために、今年７月２３日にカメラの目となる積層型ＣＭＯＳイメージセンサーを生産する長崎テクノロジーセンター、熊本テクノロジーセンターの２工場に総額約３５０億円の設備投資を実施、今年１月に生産能力強化を発表した山形テクノロジーセンターと合わせて、同センサーの総生産能力を現在の月産６万枚から２０１５年８月に同６万８０００枚に増強する。 　　ただ同社は、今３月期業績をモバイル・コミュニケーション（ＭＣ）事業のスマートフォンの販売台数が期初予想を下ぶれ、ＭＣ分野の営業権全額に減損損失約１８００億円を計上することを要因に下方修正、純利益は、期初予想の５００億円の赤字から２３００億円の赤字（前期実績１２８３億６９００万円の赤字）に引き下げて悪化、期初に未定としていた配当も、１９５８年の上場以来初の無配（前期実績２５）とする。 　　同社株のほかのアップル関連株は、手ぶれ補正用の部品が搭載されたミツミ、アルプス、中小型液晶を供給するＪＤ、高速データ通信用の高周波部品を担当する村田製が、新型モデルの最先端機能をサポートしている。 ■なお再下方修正懸念が続き低ＰＢＲ、信用好取組と綱引きして下値模索も 　　ソニーの株価は、前期業績の２回目の下方修正に今３月期純利益の連続赤字予想が重なって年初来安値を窺う１５８８円と突っ込み、この安値水準でイメージセンサーの生産能力増強、プレステーション４の世界累計販売台数１０００万台達成、画像センサーを活用した自動車自動運転・無人飛行機開発思惑などの好材料が次々に続いて底上げ、年初来高値追いとなった。今回の業績下方修正で大きく急落したが、なお今期業績の再下方修正も懸念されており、０．８倍の低ＰＢＲ、倍率１．４５倍の信用好取組などと綱引きしつつなお下値を模索する展開も想定される。（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）