エンバイオ・ホールディングスは原位置・オンサイト浄化に強み

　　エンバイオ・ホールディングス <6092> （東マ）は、土壌汚染の調査工事などを行う土壌汚染対策事業、浄化工事等に使用する機器・薬剤の輸入販売を行う土壌汚染関連機器販売事業、及び土壌汚染地の有効活用を支援するブラウンフィールド活用事業を主要な事業としている。 　　まず土壌汚染の対策が必要な企業に対し土壌汚染を解決するためのサービスを提供している。同業他社が汚染土壌の「掘削除去・場外搬出」という高コストの手法を中心にサービスを提供している中で、汚染土壌を掘削、場外搬出せずに場内で土壌浄化ができる「原位置・オンサイト浄化」という手法を中心にサービス・商品を提供している。低コスト、短工期、低環境負荷を特徴とした土壌汚染対策が強みだ。 　　次に土壌汚染対策事業で使用される、土壌汚染調査及び浄化工事用の専門機器及び資材、浄化用薬剤を土壌汚染調査並びに土壌浄化工事を行う業者向けに販売している。米国企業の国内独占販売権を中心に様々な浄化用機器と浄化用薬剤を現場に合わせて組合せた浄化システムをパッケージで提供することで競争力を発揮している。 　　ブラウンフィールド活用事業では、中小企業が保有している土壌汚染地又は土壌汚染の可能性が高く、そのままでは売買が成立しにくい土地を、土壌汚染リスクを見込んだ価格で購入し、土地所有者として土壌汚染浄化工事及び汚染拡散防止措置を施した後に、必要に応じて行政への届出を行って再販あるいは賃貸している。 　　持分法適用会社が事業を展開する中国では、２００４年～２０１３年に実施された中国全土の土壌汚染調査の結果が４月に公表された。法整備を睨んだ国のモデル事業等の具体化が進むものと見られる。中国では土壌汚染については手つかずの状態にあり、同社の活躍余地は大きい。（木村隆：日本証券新聞取締役編集局長を経て株式評論家）（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）