１分でわかる１０月６日の日本株

　先週の日経平均先物の高値は１６３６０円、安値は１５３７０円です。この９９０円幅の要因は、ＥＣＢ理事会、米雇用統計など重要イベントに向けた売り仕掛けでした。この前提条件を踏まえた上で、まずは買い戻しが入るものと思われます。 　その後、意識されるのは「イールドスプレッド」でしょう。細かい説明を省きますが、ＯＥＣＤの実質ＧＤＰ予想値を考慮し、日米ＰＥＲ、日米金利差等を比較し算出した場合、米国株に対し、日本株が０．３４ポイントの割安となります。日経平均にすると、１６６００円前後ということになり、ドルベース日経平均で１５０ドルあたりに位置します。大局観として、ＮＹダウ平均にネガティブ、日経平均にポジティブという見通しに一切の変わりはありません。ＮＹ市場について、新規の買いが入ったというより、当てが外れた売り玉の買い戻し、これがアイリンクインベストメントの見方です。 　そもそも雇用統計は、毎月ぶれが大きく、３か月平均を見なければその動向調査には不向きな指標であり、ＦＲＢも労働市場情勢指数と呼ばれる労働関連指標を１０月６日から毎月公表することを明らかにしています。 　今回の売り方メインシナリオは、統計にいい数字が出れば、早期利上げ観測で下げ、悪い数字が出れば指標悪化の下げ、つまり下げる可能性が非常に高い、そう試算したに違いありません。実際に出た数字は、一見よくも見えるが、３か月平均値で見れば昨年平均とさほど変わらず、売りが積った状況下で、買いポジションを調整するような新たな売りが出なかった。 　さらに、週明けに同類の指標があることを考えると、リスク回避の観点から一旦買い戻しておこうという流れになったのではないでしょうか。その証拠に、米取引所の合算出来高は６５億株で、過去５営業日平均の７０億株を下回っています。大局観として、ＮＹダウ平均にネガティブ、日経平均にポジティブという見通しに一切の変わりはありません。（情報提供：アイリンクインベストメント）