トシン・グループの出番近い、『東京大規模再開発』を追い風に株価急騰も

【月足チャート診断】 　　トシン・グループ <2761> （ＪＱＳ）は、２０１２年９月に２４ヶ月線を抜いて以降は一度も同線を下回ることなく下値を切上げる展開である。 　　また、現在の株価水準は、２００３年３月の上場以来の安値７５０円（２００３年）と高値４７００円（２００６年１月）に対する「中間値」（２７２５円）に近い位置にあり、長期観点での需給関係は好転しつつあるといえる。 　　一方、業績は株式上場当時２００４年５月期の売上は３９２億５０００万円、経常利益３２億６２００万円だった。これが、今期（２０１４年５月期）は、売上４５０億円、経常利益３５億１０００万円の見通しとなっている。経常利益の伸びは物足りないものの、しかし、この間の１株利益は１３７．３円から２０２．０円、配当も年２５．０円から年５２．０円見通しと投資価値は大きく向上している。とくに、１株純資産が２００４年５月期の１７３４円から足元では３３９４円（２０１３年１１月中間期末）とほぼ倍増している。自己資本比率は８０％程度あり、このことからは堅実経営と株主に優しい経営姿勢といえる。 　　同社の関わる電気設備資材卸業界は、長い間、公共投資抑制の影響を受けてきた。政権交代後、公共投資に明るさが見られ、新設住宅着工にも明るさが見られるようになっている。この事業環境の中で、首都圏に１００ヶ所を超える営業拠点網を持つ強みを発揮し２万社を超える工事業者へ照明器具、電線・配管材、配分電盤、エアコン、住宅設備機器、太陽光発電システムなどを卸販売する。 　　これまでの最高売上は２００８年５月期の５３１億２７００万円、経常利益も同決算期の４８億７０００万円となっている。これを今後、早い時期に更新することが見込めそうだ。なぜなら、これから『東京の大規模再開発』が２００２～２００７年当時のブームを上回る規模が見込まれているからだ。とくに、２０２０年の東京オリンピックに向けて首都圏での建設のツチ音は一気に高まることは確実である。 　　足元の株価２３００円ていどは配当利回り２．２％、ＰＥＲ１１倍ていどと指標はかなりの割安である。これから公共投資及びオリンピック関連の追い風を受けて遠くない時期に一気に見直しされるものとみられる。 　　とくに、清水建設などオリンピック関連の建設株が先行していることからも次は内装関連銘柄の出番といえるだろう。時間をかければ上場来高値４６００円も十分に期待できるだろう。中期問うしの向きには絶好の問うし対象といえるだろう。（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）