ブイキューブは９月の直近安値に接近して切り返しの動き、反発局面

　　Ｗｅｂ会議のブイキューブ <3681> （東マ）の株価は、９月５日の直近安値３１８０円から９月１２日の４２９０円まで急反発したが、６月の戻り高値４５３０円に届かず反落した。さらに全般地合い悪化も影響して１０月１４日には３２１０円まで調整する場面があった。ただし終値では前日比１１５円高の３４３０円まで切り返して調整一巡感を強めている。中期成長力を評価して反発局面だろう。 　　１９９８年１０月創業で、２０１３年１２月東証マザーズ市場に新規上場した。ＴＶ会議・Ｗｅｂ会議・オンラインセミナー・営業支援・遠隔教育・遠隔医療・映像配信といったビジュアルコミュニケーションツールおよびソリューションサービスの企画・開発・販売・運用・保守を企業向けに提供している。 　　主力のＷｅｂ会議「Ｖ－ＣＵＢＥ」はＷｅｂカメラ、ヘッドセット、インターネット環境があれば世界中「いつでも」「どこでも」「だれでも」、そしてスマートフォンやタブレット端末でも利用可能なビジュアルコミュニケーションサービスである。競合他社と異なり専用ソフトウェアのインストールなど面倒な設定が不要なこと、Ｖ－ＣＵＢＥミーティングやＶ－ＣＵＢＥセミナーなどユーザーニーズに合わせた７つの基本ラインナップが充実していること、大企業やアジアの現地企業に必須のカスタマイズが可能なことなどが強みである。 　　主力のクラウド型はサービス提供に伴う月額利用料、そして官公庁や金融機関向けが中心のオンプレミス型はサーバ・ライセンス販売に伴う導入費用や月額保守料が収益柱である。１４年９月には、１契約でＶ－ＣＵＢＥミーティングやＶ－ＣＵＢＥセミナーなどのサービス群から最適なサービスを選択して利用できるビジュアルコミュニケーションプラットフォーム「Ｖ－ＣＵＢＥ　Ｏｎｅ」、および「Ｖ－ＣＵＢＥ」の知名度向上や使い方普及に向けて無料の法人専用テキストチャットサービス「Ｖ－ＣＵＢＥ　Ｇａｔｅ」の提供を開始した。 　　２００社以上の国内販売パートナーと連携して４０００社を超える納入実績を持ち、国内Ｗｅｂ会議市場シェアで７年連続首位（富士キメラ総研調べ）を達成している。１４年６月には世界経済フォーラムが主催したジャパン・ミーティング２０１４に「Ｖ－ＣＵＢＥ」が利用された。また１０月１４日には、日経ＢＰ社の「第９回クラウドランキング」でＶ－ＣＵＢＥミーティング、Ｖ－ＣＵＢＥセミナー、Ｖ－ＣＵＢＥドキュメントの３つのサービスが汎用情報系ＳａａＳ部門のベストサービスに選出されたと発表している。８回目の受賞となる。 　　スマートデバイスの急速な普及に伴って、ビジュアルコミュニケーション市場はオンラインミーティングやオンラインセミナーなど国内外で拡大基調が予想され、中期成長戦略として国内シェア拡大と潜在市場開拓、アジアナンバーワンを目指した海外展開、Ｂ２Ｂ２Ｃ型プラットフォームモデルの展開を推進している。海外は米国、マレーシア、タイ、シンガポール、インドネシア、香港、中国に展開し、１４年３月には韓国でもサービス展開を開始した。 　　国内シェア拡大と潜在市場開拓に向けて、Ｍ＆ＡやＯＥＭの活用、業界特化ソリューション提供の拡大も推進する。１４年３月にエムスリー <2413> と合弁でエムキューブを設立した。医療従事者や製薬企業などメディカルヘルスケア分野の業界特化ソリューションを強化する。 　　１４年５月には、パイオニア <6773> の子会社でオンプレミス型Ｗｅｂ会議システム国内トップシェアのパイオニアソリューションズ（現パイオニアＶＣ）の株式５１％を取得して子会社化した。同社が強みを持つ電子黒板システムを中心とする文教分野では、教育のＩＴ化に向けた環境整備４ヵ年計画で市場拡大が予想されるため、業界特化ソリューションを強化する。同社の協働学習支援システムは、１４年春から佐賀県のすべての県立高校で導入する「１人１台の学習者用パソコン」に採用されている。 　　Ｂ２Ｂ２Ｃ型プラットフォームモデルでは１４年３月、受講者に対して有料オンライン講座や有料オンラインセミナーなどを課金ライブ配信できるマーケットプレイス「Ｖ－ＣＵＢＥ　ＭＡＲＫＥＴ」の提供を開始した。小中高校生向け個別学習塾などへの展開も期待される。 　　また１４年６月には大日本印刷 <7912> と提携してデジタルサイネージやＷｅｂ会議システムなどを連携した業務効率化支援サービスを提供すると発表し、７月にはビットアイル <3811> とＷｅｂ会議などのビジュアルコミュニケーションサービス領域において協業した。１０月には、子会社パイオニアＶＣが提供してきたビジュアルコラボレーションサービス群を「ｘＳｙｎｃ（バイシンク）」ブランドに統一した。 　　なお１０月１４日には、子会社パイオニアＶＣ、大日本印刷、日本ユニシス <8056> の３社が災害危機管理ソリューションで協業し、各社のソリューションを連携した「緊急対応システム」の提供を開始すると発表した。地方公共団体、公共施設、商業施設などへの販売で、今後５年間に３０億円の売上を見込んでいる。 　　今期（１４年１２月期）の連結業績見通し（パイオニアＶＣの連結子会社化に伴って３月２４日に売上高を増額修正）は、売上高が前期比８６．３％増の４７億０５百万円、営業利益が同９０．６％増の５億２７百万円、経常利益が同２．０倍の５億３４百万円、純利益が同４０．１％増の３億２２百万円としている。国内需要が伸長し、パイオニアＶＣの新規連結（５月～１２月の８ヵ月分）や中国での大型案件も寄与する。 　　地域別売上高の計画は、国内が同７８．３％増の４０億７５百万円（クラウド型が同２８．７％増の２５億０１百万円、オンプレミス型が同２．０倍の４億９５百万円、アプライアンス型が８億４２百万円、その他が同２．４倍の２億３７百万円）としている。オンプレミス型とアプライアンス型（小中学校向け電子黒板）はパイオニアＶＣの新規連結が寄与する。そして海外は中国が同３．２倍の４億６２百万円、中国以外が同７８．７％増の１億６８百万円としている。 　　第２四半期累計（１月～６月）は前年同期比５４．９％増収、同３．３倍営業増益、同９９．５％経常増益、同２０．８％最終減益だった。純利益は特別損失に自己新株予約権評価損を計上したため減益だったが、クラウド型サービスの伸長やパイオニアＶＣの新規連結（５月～６月の２ヵ月分）で大幅増収となり、人件費や支払手数料の増加などを吸収して営業利益と経常利益は大幅増益だった。 　　通期見通しに対する第２四半期累計の進捗率は売上高が３６．８％、営業利益が２０．３％、経常利益が１５．５％、純利益が９．６％と低水準だが、パイオニアＶＣが下期にフル連結となることや、ストック型の収益構造であることを考慮すればネガティブ要因とはならない。需要は高水準であり通期ベースでも好業績が期待される。そして今期業績見通しにはパイオニアＶＣの利益を織り込んでいないため上振れ余地があるだろう。 　　中期的な経営目標値としては売上高１００億円、経常利益３５億円の早期達成を掲げている。ビジュアルコミュニケーションサービスの市場は拡大基調であり、システム競争力の高さ、規模の優位性、積極的な事業展開などで中期成長期待が高まる。 　　株価の動きを見ると、９月５日直近安値３１８０円から９月１２日４２９０円まで急反発したが、６月の戻り高値４５３０円に届かず反落した。さらに全般地合い悪化も影響して１０月１４日には３２１０円まで調整する場面があった。ただし終値では前日比１１５円高の３４３０円まで切り返している。９月の直近安値に接近して調整が一巡したようだ。 　　１０月１４日の終値３４３０円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ７０円５７銭で算出）は４９倍近辺、前期実績ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ８３０円９３銭で算出）は４．１倍近辺である。週足チャートで見ると再び２６週移動平均線を割り込んで調整局面だが、９月の直近安値を割り込まずに切り返しの動きを強めている。下値支持線を形成した可能性があり、中期成長力を評価して反発局面だろう。（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）