東洋電機製造は今期増額、新中期経営計画も見直す

　　東洋電機製造 <6505> は押し目買いが効く。同社は鉄道車両用電機品のトップクラスメーカー。主力の交通事業では、列車情報システム（モニタ装置、戸閉装置、主幹制御器など）、主電動機、主制御装置などの鉄道車両用電機品、ならびに鉄道用電力貯蔵装置を扱う。産業事業では、製造業・印刷機・自動車用試験機などの一般産業機械設備や社会インフラ設備（モーターやインバータ、試験装置、上下水道設備システム、発電装置など）を手掛けている。 　　２０１５年５月期の第１四半期の業績は、売上高が前年同期比６．９％増の７１億９７００万円だが、営業損失は１億９２００万円（前年同期は５６百万円の赤字）のさえない決算となった。中国などの海外向けを中心に鉄道車両用電機品の販売が増えたものの、新型製品の開発に伴う設計費や開発費の増加もあり、減益を余儀なくされた。 　　これが通期では営業利益２１億円と前期比９５．１％増の大幅増益が見込まれている。第１四半期の実績は概ね想定の範囲内で進捗したほか、第２四半期以降は新型の鉄道車両用電機品が量産段階に入ることで採算が回復に向かうとしている。 　　新たに２０１６年度（２０１７年５月期）を最終年度とする新中期経営計画「ＮＥＸＴ１００～１００年のその先へ～」と題した中期計画を策定している。国際競争力の強化、安定した事業収益構造の構築、生産体制の再構築、技術開発の推進、新事業の立上げなどを推進することで２０１７年５月期に営業利益３０億円（２０１４年５月期１０億７６０万円）を目指す。 　　今期も営業利益２１億円の会社側目標に対し、２４億円（前期１０億７６００万円）の達成がアナリストのコンセンサスになっている。（木村隆：日本証券新聞取締役編集局長を経て株式評論家）（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）