アールシーコアは売られ過ぎ感強めて反発のタイミング、高配当利回りも支援材料

　　ログハウス（丸太組み工法住宅）のアールシーコア <7837> （ＪＱＳ）の株価は、１０５０円～１１００円近辺でのモミ合いから下放れて１０月１７日９４０円まで調整した。１０月１０日発表の第２四半期累計（４月～９月）利益見通し増額修正に対する反応は限定的だった。ただし売られ過ぎ感を強めて反発のタイミングだろう。消費増税の影響は織り込み済みであり、高配当利回りも支援材料だ。なお１１月１３日に第２四半期累計の業績発表を予定している。 　　ログハウスのオリジナルブランド「ＢＥＳＳ」の販売（国内直販部門と販社部門、および連結子会社のＢＰ社）、カントリーログハウスなどキット部材の製造販売（北米部門）を展開し、東京・代官山「ＢＥＳＳスクエア」と神奈川県「ＢＥＳＳ藤沢展示場」の直営展示場２拠点も運営している。ブランド知名度の深耕効果で、前期（１４年３月期）の全国ＢＥＳＳ展示場への新規来場者数は前々期比１４．８％増の２万６５６７件と増加基調だ。 　　１０月１０日に今期（１５年３月期）第２四半期累計（４月～９月）業績見通しの修正を発表した。前回の予想（５月１５日公表）に対して売上高は３億４０百万円減額して前年同期比１．７％増の６０億６０百万円、営業利益は１億７０百万円増額して同３５．８％減の２億９０百万円、経常利益は１億７０百万円増額して同３６．４％減の２億９０百万円、純利益は１億０８百万円増額して同３６．４％減の１億８０百万円とした。消費増税の影響が想定以上に長期化しているが、人材開発などの費用の投入時期が遅れ気味となっているため利益を増額した。 　　通期の連結業績見通しは前回予想（５月１５日公表）を据え置いて、売上高が前期比５．１％増の１２７億円、営業利益が同６６．６％減の３億円、経常利益が同６７．０％減の３億円、純利益が同６８．８％減の１億８０百万円、契約棟数が同８．７％増の１１００棟、契約高が同２．７％増の１１９億９０百万円、配当予想が同２円増配の年間４２円（第２四半期末２０円、期末２２円）としている。 　　期首の契約残高（前期の期首に比べて１１．９％増の６７億３３百万円）は高水準だが、１４年４月の消費増税の影響が想定以上に長期化しているため、通期見通しについては精査中で、変更の必要が生じた場合には速やかに開示するとしている。今期は消費増税の影響が避けられないようだ。 　　中期経営計画では、目標数値として１７年３月期の契約棟数１９００棟、売上高１８０億円、営業利益率８％、ＲＯＥ１８％を掲げ、重点戦略としてＢＥＳＳブランドの深耕、営業拠点と営業員の拡充、展示場５０拠点展開などを推進している。自然派志向の高まりも追い風として全国ＢＥＳＳ展示場への新規来場者数は増加基調であり、一時的に消費増税の影響を受けても、中期的には収益拡大が期待される。 　　株価の動きを見ると、８月以降は概ね１０５０円～１１００円近辺の小幅レンジでモミ合う展開だったが、足元では全般地合い悪化も影響してモミ合い下放れの形となり、１０月１４日に９４１円、１０月１７日に９４０円まで調整して６月安値９５１円を割り込み、５月安値９３０円に接近した。１０月１０日発表の第２四半期累計の利益見通し増額修正に対する反応は限定的だった。ただし消費増税の影響は織り込み済みであり調整のほぼ最終局面だろう。 　　１０月１７日の終値９５０円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ４１円５３銭で算出）は２２～２３倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間４２円で算出）は４．４％近辺、前期実績ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ９２１円８７銭で算出）は１．０倍近辺である。週足チャートで見ると再び２６週移動平均線を割り込んだが、日足チャートで見ると２５日移動平均線に対するマイナス乖離率が１０％程度まで拡大して売られ過ぎ感を強めている。高配当利回りも支援材料として反発のタイミングだろう。（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）