ピックルスコーポレーションはＴＯＢによる自己株式取得を好感、調整一巡して高値圏目指す

　　漬物やキムチ製品の最大手ピックルスコーポレーション <2925> （ＪＱＳ）の株価は、７月の戻り高値８６５円から反落して７７０円～８１０円近辺でモミ合う展開だったが、ＴＯＢによる自己株式取得を好感して１０月１７日に前日比４８円（６．１２％）高の８３３円まで急伸する場面があり、モミ合い上放れの動きを強めた。今期（１５年２月期）業績見通し上振れの可能性、さらに低ＰＥＲや低ＰＢＲも支援材料であり、調整が一巡して高値圏を目指す展開となりそうだ。 　　漬物・浅漬・キムチなど漬物製品の最大手メーカーで、主力の「ご飯がススムキムチ」シリーズのブランド力が大幅に向上して収益力が高まっている。セブン＆アイ・ホールディングス <3382> などの大手量販店・コンビニエンスストアが主要取引先であり、ブランド力向上と新製品積極投入、成長市場である惣菜製品の強化などで中期成長期待は強い。 　　事業エリア拡大や供給能力増強に向けた動きも加速し、中・四国エリアでは広島新工場（ピックルスコーポレーション関西）、北海道エリアでは既存の食品工場を買い取った札幌新工場（ピックルスコーポレーション札幌）が稼動している。 　　１０月３日に発表した今期（１５年２月期）第２四半期累計（３月～８月）の連結業績は売上高が前年同期比４．８％増の１４１億２２百万円、営業利益が同１２．０％減の６億７７百万円、経常利益が同１６．７％減の７億１９百万円、純利益が同５０．３％減の２億６９百万円だった。純利益については子会社ピックルスコーポレーション札幌の旧工場の固定資産減損損失１億３２百万円を計上したため計画を下回ったが、売上高、営業利益、経常利益は概ね計画水準だった。 　　全国の製造・販売拠点を活用した営業活動、ＣＭなどの広告宣伝活動、新製品開発・投入や他の食品メーカーとのコラボレーション、売場提案などの販売促進活動を積極的に推進した効果で、既存取引先への拡販や新規取引先の開拓が進展し、キムチ製品や惣菜製品の販売が好調だった。利益面では天候不順による原料野菜仕入価格の高騰や、子会社ピックルスコーポレーション札幌の許容量を超える生産による収益性低下が影響して営業減益だったが、期初計画を上回った。 　　通期の連結業績見通しは前回予想（４月１５日公表）を据え置いて売上高が前期比６．４％増の２７３億円、営業利益が同３２．５％増の１１億３０百万円、経常利益が同２６．０％増の１２億２５百万円、純利益が同２１．３％増の７億３８百万円、配当予想が前期と同額の年間１２円（期末一括）としている。 　　積極的な広告宣伝・販売促進活動の効果で既存取引先への拡販や新規取引先の開拓が進み、キムチ製品や惣菜製品の販売が好調に推移する。増収効果による売上総利益の増加、天候不順による原料野菜仕入価格高騰という一過性マイナス要因の一巡、原価改善活動の効果、さらに販管費でのテレビＣＭなど広告宣伝費の集中投入も一巡して営業増益見込みだ。 　　通期見通しに対する第２四半期累計の進捗率は売上高が５１．７％、営業利益が５９．９％、経常利益が５８．７％、純利益が３６．５％で、営業利益と経常利益の進捗率は高水準である。野菜価格が落ち着けば通期利益上振れの可能性が高まるだろう。 　　キムチ製品や惣菜製品のブランド力向上、既存取引先の深耕と新規取引先の開拓、新製品の開発・投入や他の食品メーカーとのコラボレーション、事業エリア拡大と供給能力増強、契約栽培拡大などによる原料野菜の安定調達、原材料購買方法の見直しなど重点戦略を着実に推進している。中期的に収益拡大基調だろう。 　　１０月１６日、ＴＯＢ（株式公開買付）による自己株式取得を発表した。親会社である東海漬物の保有割合を引き下げて、親会社の経営戦略の影響を受けずに当社独自の経営判断で企業価値向上を図ることのできる体制を構築する。ＴＯＢによる買付予定株式数１４０万株、買付期間１０月１７日～１１月１７日、買付価格７２５円で、親会社である東海漬物が保有する当社株式２６７万６７００株（保有割合４１．８４％）のうち１４０万株（同２１．８８％）についてＴＯＢに応募する。残りは当面保有する意向だが、本ＴＯＢにより東海漬物は当社の親会社ではなくなり、その他の関係会社に該当する見込みだ。 　　なおＴＯＢを含めた自己株式取得は、取得株式総数の上限が１４０万１００株（発行済株式総数に対する割合２１．８８％）、取得価額総額の上限が１０億１５０７万２５００円、取得期間が１０月１７日～１２月３１日としている。 　　株価の動きを見ると、７月の戻り高値８６５円から反落して概ね７７０円～８１０円近辺の小幅レンジでモミ合う展開だったが、第２四半期累計業績を好感する動きや全般地合い悪化の影響が交錯して、やや値幅を大きくしている。そして１０月１７日には、１６日発表のＴＯＢによる自己株式取得を好感して前日比４８円（６．１２％）高の８３３円まで急伸する場面があり、モミ合い上放れの動きを強めた。 　　１０月１７日の終値８１５円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ１１５円５４銭で算出）は７倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間１２円で算出）は１．５％近辺、前期実績ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ１１４６円９０銭で算出）は０．７倍近辺である。週足チャートで見ると一旦割り込んだ２６週移動平均線を素早く回復した。今期業績見通し上振れの可能性、さらに低ＰＥＲや低ＰＢＲも支援材料であり、調整が一巡して高値圏を目指す展開となりそうだ。（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）