トシン・グループが急動意、オリンピック関連で注目高まる、上値追いへ

　　電設資材商社のトシン・グループ <2761> （ＪＱＳ）の株価は、１２月の直近安値から反発の動きを強めている。指標面の割安感や需給面の自己株式取得も支援材料であり、下値を確認して出直り展開となりそうだ。 　　首都圏を中心として、電設資材や住宅設備機器などの卸売事業を展開する持株会社である。公共投資の増加、新設住宅着工件数の増加、リフォーム需要の増加などが追い風であり、取扱商品や営業拠点網の拡充などで事業基盤を強化している。 　　１２月２７日に発表した今期（１４年５月期）第２四半期累計（１３年５月２１日～１１月２０日）の連結業績は前年同期比５．３％増収、同１．２％営業増益、同０．８％経常増益、同２．３％最終増益だった。新設住宅着工件数が堅調に推移し、独自サービスとサポート体制の強化も寄与して、ＬＥＤ照明器具やエアコンなどの商品の販売が順調だった。増収効果で本社移転に伴うシステム関連費用の増加などを吸収した。 　　通期の見通しは前回予想を据え置いて売上高が前期比４．１％増の４５０億円、営業利益が同８．６％増の２６億５０百万円、経常利益が同７．０％増の３５億１０百万円、純利益が同０．１％増の１９億８０百万円としている。通期見通しに対する第２四半期累計の進捗率は売上高が５１．２％、営業利益が５０．２％、経常利益が５０．３％、純利益が５３．１％と概ね順調な水準である。北関東での営業拠点網拡充など営業強化の効果も期待されるだろう。 　　８月５日に発表した自己株式取得（取得株式総数の上限６０万株、取得価額総額の上限１５億円、取得期間１３年８月６日～１４年７月３１日）は、１月１０日に自己株式立会外買付取引（ＴｏＳＴＮｅＴ－３）によって３７００株を取得し、１月１０日時点累計で取得株式総数３６万１２００株、取得価額総額８億５８７０万９４００円となった。 　　株価の動きを見ると、昨年９月～１０月の２３５０円～２４５０円近辺でのモミ合い展開から下放れの形となったが、１２月１８日の直近安値２１５１円から反発の動きを強めている。１月１４日には２４５０円まで急伸する場面があった。調整がほぼ一巡したようだ。 　　１月１５日の終値２２９６円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ２０２円３８銭で算出）は１１～１２倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間５２円で算出）は２．３％近辺、実績ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ３２４１円８５銭で算出）は０．７倍近辺である。週足チャートで見ると１２月安値で下ヒゲを付けて反発した。昨年６月安値２１２６円に接近して下値を確認した形だろう。さらに足元では２６週移動平均線を回復する動きを強めている。指標面に割高感はなく需給面での自己株式取得も支援材料であり、出直り展開となりそうだ。（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）