輝きを失った日本の家電メーカー　　「戦略ミス」も一因＝中国メディア

　中国メディアの新華社は２４日、１９８０年代から９０年代にかけて日本の家電は世界規模で「一世風靡した」とする一方、２１世紀になってから日本の家電が国際的な競争力を失った理由は何なのだろうかと論じた。 　記事は、１９８０年代は日本の家電メーカーが日本の経済成長をけん引し、「メイド・イン・ジャパン」は世界中で高い信頼を勝ち取ったとする一方、近年では中国や韓国メーカーの躍進の影で、スマホやテレビなど日本の家電は売り上げがあまり伸びていないと論じた。 　続けて、日本の家電メーカーが「衰退」した理由は戦略ミスや世界の産業構造の変化など複数の要因があると指摘、戦略ミスの例として「次世代ＤＶＤの規格争い」を挙げ、規格をめぐってソニーやパナソニックを中心としたブルーレイディスク勢と、東芝とＮＥＣを中心としたＨＤ　ＤＶＤ勢が激しい争いを展開したことを紹介した。 　さらに、「両陣営が大量のカネと人とモノを投入した争いは結局、ブルーレイディスク陣営に軍配があがったが、インターネットの普及と音楽配信や動画配信サイトの登場によって、市場では記憶媒体としてのディスク需要が減少した」とし、日本企業による“規格争い”は「勝者のいない“ゼロサムゲーム”になった」と論じた。 　続けて記事は、日本の家電メーカーは現在、海外の家電事業を縮小したり、撤退したりする動きが相次いでいるとし、「家電以外の競争力のある事業への集中を進めている」と紹介。「日本のかつての家電メーカーが転機を掴み、かつてのような輝きを放つことができるか注目したい」と論じた。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）