「メイド・イン・ジャパン」が価値を下げ続けている＝中国メディア

　中国メディア・中国汽車報は９日、日本の自動車部品大手のタカタ製のエアバッグが米国で相次いで問題になっていることについて、「『メイド・イン・ジャパン』が価値を下げ続けている」とする評論記事を掲載した。 　記事はまず、２０１０年にトヨタがアクセルペダル問題に直面し、同社と「メイド・イン・ジャパン」が信用危機に瀕したとしたうえで、現在タカタ製エアバッグの事故が相次いで発生したことで再び「メイド・イン・ジャパン」が泥沼にはまったと評した。 　そして「日本政府もついに落ち着いてはいられなくなった」とし、太田昭宏国土交通大臣が先日東京で「この件に関しましては自動車の安全上極めて重要な問題であると認識をしておりまして、物作り日本という信頼感や安心感、日本メーカーに対する高い評価がありますので、それを揺るがす状況に繋がるのではないかという懸念を持っています。」とコメントしたことを紹介した。 　また、日本関係当局がタカタに対する調査を強化、自動車２６０万台以上のエアバッグのリコール手順について監督する特別グループを組織したほか、ホンダやマツダに対しても日本で一部車両をリコールするよう要求したと伝えた。 　記事は、「メイド・イン・ジャパン」とくに日本製自動車は「リーン生産、持続的な改善、顧客満足度の追求、そして製品の品質に対する約束」を想起させるとした。そのうえで、トヨタの問題、タカタの問題、そしてホンダによる報告漏れと、一連の「驚きのニュース」によって、そのイメージが大きく損なわれつつあると論じた。 　そして、もし日本政府や企業が効果的な行動をとらなければ、「メイド・イン・ジャパン」というブランドはその価値を大きく下げることは必至であると締めくくった。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）