「中国ブランド」のイメージ・・・米国の一部消費者層で「好転」の兆し＝米メディア

　中国メディアの参考消息は４日、中国メーカーが米国市場における「安かろう、悪かろう」というイメージの転換を図ろうとしていると伝えつつ、米国メディアの報道を引用し、「すでにイメージは転換しつつある」と報じた。 　記事は、市場調査会社ＪＷＴ　Ｉｎｔｅｌｌｉｇｅｎｃｅが２０１２年に米国の消費者に対して実施した調査を引用し、米国の消費者は中国ブランドに対して「安価で安全性が低い」というイメージを持っていたと紹介。 　さらに、米国市場を対象とした市場調査会社の王幸氏による発言として「米国の消費者の間では“メイド・イン・チャイナ”という言葉に対して悪いイメージが定着していることを示す」、「米国の消費者は中国メーカーの製品に対し、安価で品質に問題があるというイメージを抱いており、こうしたイメージは中国企業のブランド構築に対してマイナスの影響をもたらしている」と論じた。 　また、米国の広告代理店ジェイ・ウォルター・トンプソンの関係者が「中国メーカーは数十年にわたって米国に質の劣った製品を輸出し続けてきた」と述べたことを紹介、こうした過去を背景に、中国メーカーがこれからブランド構築を行うのは極めて難しい道のりになると指摘した。 　一方で、ジェイ・ウォルター・トンプソンが１２年に行った調査では、米国の一部の消費者の間で「中国メーカーに対するイメージが好転している」ことが分かるとし、１８歳から３４歳までのセグメントと４８歳から６７歳までのセグメントにおいて、それぞれ最大２０％の人が「中国ブランドは信頼できる」と回答したと紹介した。 　さらに、一部の中国ブランドは「中国メーカー」であることをあえて掲げず、「インターナショナルブランド」であることを強調するマーケティング戦略を取っていると紹介、こうした策が功を奏し、特に１８歳から３４歳までのセグメントでは中国ブランドに対するイメージが好転し始めていると論じた。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）