東洋建設は１１月高値に接近、洋上風力発電・新興国海洋インフラ工事関連が支援材料、一段高の可能性

　　海洋土木工事が主力の東洋建設 <1890> の株価は短期調整が一巡して昨年１１月高値に接近している。今期（１４年３月期）好業績見通しに加えて、洋上風力発電関連や新興国海洋インフラ工事関連などのテーマ性も支援材料だ。１１月高値を突破すれば一段高の可能性があり、東日本大震災直後の１１年３月高値もターゲットになりそうだ。 　　前期の売上構成比は国内土木事業５５．３％、国内建築事業２９．３％、海外建設事業１４．９％、不動産・その他事業０．５％で、港湾インフラ工事など国内外での海洋土木工事を主力としている。１３年１０月にはベトナムで同国２番目の製油所となるニソン製油所の海洋工事を単独受注した。今後もアジア・アフリカなど新興国の海洋インフラ関連工事の受注拡大が期待される。 　　公共投資関連、浮体式洋上風力発電関連、放射性物質セシウム除染関連、新興国海洋インフラ工事関連などテーマ性は豊富である。浮体式洋上風力発電に関しては、１２年９月設立の６社１協会による「地域振興型アクア・ウインド事業化研究会」に参画している。 　　今期の連結業績見通しは売上高が前期比５．５％増の１３５０億円、営業利益が同２２．９％増の３５億円、経常利益が同１５．０％増の２５億円、純利益が同１７．３％増の１３億円としている。国内では震災復興関連の港湾インフラ工事、海外では前々期に受注したケニアとインドネシアの大型港湾工事が牽引する。国内土木工事の利益率も改善しているようだ。通期増額の可能性があるだろう。 　　株価の動きを見ると、昨年１１月高値３９８円から反落し、１２月２４日と１２月２５日には３２０円まで調整する場面があったが、その後は切り返しの動きを強めている。１月２２日には前日比１１円（２．９５％）高の３８４円まで上伸して昨年１１月高値に接近する場面があった。証券優遇税制廃止に伴う需給不安も後退して今期好業績を見直す動きだろう。 　　１月２２日の終値３８２円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ１６円２４銭で算出）は２３～２４倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間５円で算出）は１．３％近辺、実績ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ２９０円４５銭で算出）は１．３倍近辺である。日足チャートで見ると一旦割り込んだ２５日移動平均線を回復して上伸し、週足チャートで見ると１３週移動平均線がサポートラインの形だ。強基調に変化はなく、昨年１１月高値を突破すれば一段高の可能性があり、東日本大震災直後の１１年３月高値６１０円もターゲットになりそうだ。（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）