日本のメディアを学べ！・・・韓国の「新聞業界」を批判した、ソウル新聞の元駐日特派員

　韓国メディアの韓国経済は１月３０日、「“紙の新聞”に力を入れたことで危機を克服した日本のメディアに韓国は学ばなければいけない」という見出しで、ソウル新聞元駐日特派員であったイ・チュンギュ氏の講演について伝えた。 　記事は、１月３０日に金融投資協会がソウルの汝矣島（ヨイド）で開いた第４回日本経済フォーラムで、イ・チュンギュ氏が「日本メディアの複合危機突破の戦略と示唆点」というテーマで講演し、韓国の新聞業界を批判したと伝えた。 　記事によると、イ・チュンギュ氏は「韓国の新聞業界は、ポータルサイトに主導権を渡したうえ、読者数の減少にあえぎ、 新聞社が志を立てることも、それを成し遂げようともしなくなってきている」と指摘。また、「韓国や米国（のメディア）はインターネットを中心に運営する方針をとっているため、紙媒体をなくそうとしている」と主張。韓国は紙媒体に対して“努力不足”だと強調した。 　一方、日本の新聞社はポータルサイトに主導権を握られてはおらず、今なお新聞社が強力な力を誇っていると強調。続けて、日本の新聞業界も読者数減少の危機を迎えたが、その突破口について言及。イ・チュンギュ氏は、「日本はインターネットを中心とするのではなく、“紙の新聞”を介して危機を克服しようとしている」とし「日本は新聞の流通方法を変えるのではなく、記事内容の改善など、本質的解決策を追求している」と述べた。 　加えて、日本の新聞社は若年層離れを防止するため、記事を１５段から１２段に変更したり、未来の読者である小学生・中学生用の新聞の構築や授業に利用するなど様々な対策をしていると述べた。 　最後に、イ・チュンギュ氏は、「韓国も諦めずに新聞産業を強化しメディアの危機を克服しなければならない」と苦言を呈したと伝えた。（編集担当：李樹香）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）