日経平均は８９円安スタート、外部懸念材料や大幅高の反動で売り先行

　５日の日経平均株価は前日比８９円５３銭安の１万７５８９円２１銭で寄り付いた。原油価格が１バレル＝５０ドルを再び割り込んだことや、ＥＣＢ（欧州中央銀行）によるギリシャ国債の担保措置撤回を懸念材料に売り優勢でスタート。きのう大幅高となった反動も出やすい。きょうは午後に３０年物国債の入札を控えており、前回の１０年物国債入札が相場の波乱要因となっただけに警戒感も漂う。一方で、テクニカル的には一目均衡表の雲の上へ抜けていることから、底堅さも意識される水準。 　個別では、通期純利益予想がトントンとなる見通しのＧＭＯペパボ <3633> や、第１四半期は減収減益となった日本マイクロニクス <6871> などが売り優勢。通期営業損益を赤字としたＪＸホールディングス <5020> や、外資系証券が投資判断を引き下げたキヤノン <7751> も安い。原油価格の下落を嫌気した国際石油開発帝石 <1605> も売られている。 　半面、デバイス分野など好調で営業黒字転換を見込むソニー <6758> や、第３四半期は純利益が約倍増したスクウェア・エニックス・ホールディングス <9684> などが上昇。通期業績・配当予想を上方修正したエムティーアイ <9438> や、１５年９月末で飲料製品事業から撤退するＪＴ <2914> も買われている。（編集担当：松浦直角）