日経平均終値は１７４円安と反落、外部懸念材料を前に軟調に推移

　５日の日経平均株価は、前日比１７４円１２銭安の１万７５０４円６２銭と反落。外部懸念材料を前に軟調に推移した。朝方は、原油価格の１バレル＝５０ドル割れやギリシャ国債をめぐる問題などを懸念材料に下落してスタート。下げ一巡後は節目の１万７５００円近辺で下値抵抗感が意識された。午後には、注目された３０年物国債入札を無難に通過したことで、一時８３円安まで下げ幅を縮める場面もあった。ただ、依然として不安定要因への警戒は強く、今晩の欧米市場の動きを見極めたいと見方からもみ合いが続いた。 　個別では、通期売上高・純利益予想を下方修正した東レ <3402> や、東証本則市場への変更申請を取り下げたワイヤレスゲート <9419> などが下落。通期見通しを引き上げるも市場コンセンサス未達となったドンキホーテホールディングス <7532> や、１５年３月期の利益見通しを据え置いた日立製作所 <6501> も売られた。 　一方、東証１部の売買代金トップとなったソニー <6758> は高値を更新。第３四半期は純利益３割増となった双日 <2768> や、１５年３月期業績予想の上方修正を好感した大幸薬品 <4574> なども買われた。第３四半期の増収増益としたマーベラス <7844> や、国内証券が目標株価を引き上げたイビデン <4062> も上昇した。 　業種別では、鉱業、繊維製品、機械などが下落。一方、不動産、その他金融、金属製品は上昇した。（編集担当：松浦直角）