ソニーよ、それでも立ち上がれると言うのか？＝中国メディア

　中国メディア・新浪専欄は７日、ソニーグループが４日に２０１４年度第３四半期の損益が日本円で８９０億円の黒字となったことなどを発表したことについて、「６年間で１兆１５００億円の赤字を出したソニーは、再起できるのか」とする評論記事を掲載した。 　記事は、同社が１４年度連結業績について２３００億円の赤字という従来の見通しを上方修正したことも紹介。しかし、依然として１７００億円の赤字予測であるとした。そして「ソニーは今や赤字が常態化している」とし、０８年から１４年までの７年間で黒字を出したのは１２年の４３０億円のみで、残りの６年はいずれも赤字、その総額は１兆１５００億円に上ると伝えた。さらに、１５年度末までにモバイル事業で２１００人の削減を行うことも発表したと紹介した。 　記事は「ソニーが赤字の泥沼から抜け出せなくなった」理由について、「液晶テレビではサムスンやＬＧに、スマートフォンではアップルやサムスン、中国メーカーに技術的に置いて行かれた」と分析。とくにモバイル部門については「ブラックホール的な赤字状態」になっており、中国市場向けの事業を大幅縮小させる、世界的な人員削減を行うといった施策は「想像に難くない」とした。一方、今後の行方については日本企業の閉鎖性と、完全に手の施しようがない状況ではないことなどから「業界で囁かれる完全売却、撤退といったことはありえない」と論じた。 　また、かつて日本や世界における技術の代名詞とされた同社が、インターネット時代の現代において窮地に立たされることになった理由について考察。「ソニーには２０００種類あまりの製品があるが、製品間の関連性が弱く、優位性を相互補完することが難しい。さらに痛いことに、多くの製品において本当に競争力をもった中心的な製品が不足している」といった分析が出ていることを紹介した。 　そして、同社にはスリム化が必要であるとする一方で、「これ以上スリム化できなくなったときに、何をもって利潤を増やすのか。多角化して“過剰に肥えてしまったブタ”は、どうやっても“敏捷性を持った狼犬”にまで体を絞れないことは、ここ数年であまりにも多くの事実が証明している」とし、「倒れてしまったソニーよ、あなたはそれでも立ち上がれると言うのか」と問いかけて締めくくった。（編集担当：今関忠馬）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）