ブレない日本の製造業！？・・・揺るぎない「世界トップレベル」＝中国メディア

　中国メディアの網易は９日、中国人観光客が春節（旧正月）期間中に日本で電気炊飯器や洗浄便座を大量に買い求めたことが大きな注目を集めたと伝え、電気炊飯器などの購入者からは「高い品質」などが購入の決め手になったとの声があがったと紹介する記事を掲載。さらに「日本の製造業はこれまでもずっと世界をリードする存在だった」などと論じた。 　記事は、日本の製造業は「多くの中国人が想像しているような斜陽産業ではない」と指摘し、国際連合工業開発機関（ＵＮＩＤＯ）のデータを引用し、日本は２１世紀に入っても「世界の製造業の分野で世界トップレベルの地位を確保し続けている」と論じた。 　続けて、日本の製造業が「世界トップレベル」であると主張する根拠として、ＵＮＩＤＯのデータから「１人あたり付加価値生産額」や「輸出製品の品質」、「影響力」といった指標から１３５の国と地域の製造業を評価した場合、「日本の製造業は世界でもっとも競争力が高い」と紹介し、日本の製造業の競争力はドイツや米国、韓国、台湾、中国を上回ったと伝えた。 　さらに、新興国への“生産拠点・技術の移転”はかつて日本の製造業に大きなダメージを与えたと指摘する一方、「こうしたダメージによって日本の製造業は坂道を転げ落ちるどころか、むしろ高品質路線を強化させる結果となった」と指摘。さらに中国製造業による労働集約型の低付加価値製品においては「日本製造業に対して一定のダメージを与えた」と指摘する一方で、高い技術が必要となる耐久消費財の市場では日本の地位は揺るがなかったと論じた。 　また記事は、日本の製品が存在しない業界はないと指摘し、「大型船舶から航空機、身近な製品としては服のファスナーにいたるまで日本の部品が多く使用されている」と指摘。特に世界のデジタルカメラ市場や光学機器、エレベーターなどは日本の製造業なしでは成り立たないと紹介した。 　さらに、世界のスマートフォン市場で高い人気を獲得している米アップル社のスマートフォンであるｉＰｈｏｎｅにも日本企業の部品が大量に採用されていることを紹介し、「キーテクノロジーの掌握を背景とした日本の製造業の影響力は極めて大きい」と論じた。（編集担当：村山健二）（イメージ写真提供：１２３ＲＦ）