日経平均は８円安で取引終了、日銀金融政策決定会合やＦＯＭＣ控えて方向感欠く

　１６日の日経平均株価は前週末比８円１９銭安の１万９２４６円０６銭と４営業日ぶりに反落して取引を終えた。 　日銀金融政策決定会合（１７日まで）やＦＯＭＣ（米連邦公開市場委員会、１７－１８日）など重要イベントを前に方向感は乏しかった。朝方は米株安を嫌気した売りが先行したが、景気回復への期待感が根強く、一巡後に日経平均はプラス圏へ浮上し、上げ幅を１００円近くまで拡大した。ただ、高値警戒感もあって積極的な買いは入らず、後場になると伸び悩み、日経平均も再び下げに転じた。 　個別では、ｉＰＳ細胞の量産工場建設と報じられたアイロムホールディングス <2372> は大幅高。１対２の株式分割を発表した一正蒲鉾 <2904> も急伸した。１５年１０月期第１四半期で純利益２．５倍の神戸物産 <3038> も買われ、ブラジルの大手チョコレートメーカー買収を発表した不二製油 <2607> も高い。米エブリセンスとの資本・業務提携を発表ブロードバンドタワー <3776> やマグネシウム電池を使った発光ライトを開発と伝わった倉元製作所 <5216> はストップ高を演じた。 　半面、ＮＹ原油先物価格の下落を背景に、国際石油開発帝石 <1605> 、ＪＸホールディングス <5020> など石油関連株に売りが先行。業種別株価指数騰落率ランキングで、鉱業株、石油・石炭株が値下がり率上位となった。建築用の免震積層ゴムが国交省認定の性能評価基準に適合していないことが分かった東洋ゴム工業 <5105> も急落。１５年３月期の純利益予想を下方修正したマーベラス <7844> も安い。（編集担当：宮川子平）