ＪＸ日鉱日石エネルギー、２０２０年東京五輪のゴールドパートナーに

　ＪＸ日鉱日石エネルギーは１８日、東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会と東京２０２０スポンサーシッププログラムのパートナー契約を締結した。「東京２０２０ゴールドパートナー」として、石油製品やガス、電力の供給などで東京五輪を支えていく。特に、同大会を契機として、水素ガスエネルギーの供給を通じた新たなエネルギー社会の創造に貢献する考えだ。 　同社は、原油、石炭、天然ガスなど地球由来のエネルギーをガソリンや灯油、ガス、さらには電気などと、顧客が求めるエネルギーに変換して供給してきた「総合エネルギー企業」だ。これまでの事業活動から得られた知見やノウハウを活用し、２０２０年の東京大会の円滑な運営に、同社ブランドのＥＮＥＯＳを挙げて協力していく考えだ。 　調印式に出席した同社の木村康会長は、自社が１９６４年の東京五輪の際には、自社が「煙が出ない」、「消えにくい」、「臭わない」などの特徴を持つ聖火用の灯油を開発したなどと、同社と五輪大会の「縁」を説明。その上で、これからの社会は低炭素・高効率のエネルギー利用が求められていることから、水素ステーションの増設なども含め、水素サプライヤーとして五輪後の「水素エネルギーの供給を通じた新たなエネルギー社会の創造」を見据えて大会に協力していくと述べた。 　木村康会長によると、東京オリンピック・パラリンピックに対しては、会場や選手村などの大会関連地点における協力だけでなく、全社員及び全国１万１０００カ所あるＥＮＥＯＳのサービスステーションすべてを挙げて、大会を盛り上げる活動をしていきたいという。 　ＪＸグループは野球部（ＪＸ－ＥＮＥＯＳ野球部）やバスケットボール女子日本リーグ機構ＪＸ－ＥＮＥＯＳを有している。また今後は、２０２０年までのオリンピックやパラリンピック、ユースオリンピックの各大会で、日本選手団を支援していくことが決まっている。 　東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会の森喜朗会長（元首相）は、戦後早い時期の社会人野球観戦の思い出にも触れ、「スポーツに対して古くから理解を示してきた企業」と評価。「資金などの支援もありがたいが、社員全体が五輪ファミリーとなって、一緒にやっていただくことがありがたい」などと述べた。 　写真は東京２０２０スポンサーシッププログラムのパートナー契約書を示すＪＸ日鉱日石エネルギーの木村康会長と東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会の森喜朗会長。（編集担当：中山基夫）