韓国経済は「氷河期」・・・かつての日本のように＝韓国メディア

　韓国メディアのアジア経済は２０日、「日本に似ていく韓国」というタイトルで記事を掲載し、現在の韓国経済は「少消費病」であると同時に「春來不似春」（春がきたが、春らしくないという意）だと紹介した。 　記事は、現在の韓国経済は「氷河期」であり回復の兆しが見えないと指摘。「低金利・低物価・低成長基調は“日本の失われた２０年”を踏襲しているようだ」と報じた。 　また、現在「日本の失われた２０年」と類似していると言われている韓国経済は、韓国史上初となる国内基準金利１％時代が到来し、消費者の財布の紐も緩まないと指摘。さらには、消費者物価上昇率までも０％台にとどまっており、ＯＥＣＤ（経済協力開発機構）の調査において、韓国の２０１４年の消費者物価上昇率は「１．３％」で、４１年ぶりに日本の２．７％」よりも低く、ＯＥＣＤ（経済協力開発機構）の２０１４年の平均値である１．７％にも及ばなかったと報じた。 　また記事では、この現在の韓国経済の姿は、日本が不況に入り始めた時期と酷似していると指摘。実際、「韓国の実質金利（名目金利―物価上昇率）が２００８年の金融危機以降、最高値となる現象が現れている」と論じた。 　続けて記事は、現在の韓国の消費パターンも１９９０年代の日本と類似点が多いと分析した。バブル崩壊直後の日本の２０年間は、消費者が「低価格製品を好み、自社ブランド商品やアウトレット・食べ物のバイキングや超低価海外ツアー」など人気を集めた一方、日本のデパート業界では内需低迷により売上の伸び率がＧＤＰの伸び率を大幅に下回ったと指摘。これは、現在の韓国流通産業も似ていると論じた。 　実際、現在の韓国流通産業を見てみると、昨年のデパートの売上高は前年比で０．７％減少。また、大型スーパーの売上高も持続的に低迷しており、前年比でマイナス３．４％の実績であった反面、コンビニは売上高を伸ばし一人勝ちだったと指摘。その理由は、日本のコンビニの「１００円コーヒーを」真似した、「１０００ウオン（約１０７円）コーヒーを販売したことが功を奏した」と伝えた。 　また、韓国のコンビニである「ＧＳ２５」は、今年の１月１日から３月１５日の「インスタントコーヒーの売上高」が、前年同時期比で５４．１％もの伸びをみせ急成長したうえ、「韓国のセブン-イレブン」は、自社ブランド商品の売上が２００７年には全体売上高の１０％しかなかったものの、２０１４年には全体売上高の３５％に達したことからも日本の不況に入り始めた時期と類似し、韓国経済の行く末はどうなるのかと報じた。（編集担当：李樹香）