電通ＰＲの企業広報戦略研究所、８つの広報力を軸にした「広報」の戦略的マネジメント本を発刊

　電通パブリックリレーションズ（＝電通ＰＲ、代表取締役社長執行役員：近見竹彦、本社：東京都中央区）は、日本広報学会理事長である清水正道氏監修のもと、企業広報戦略研究所（所長：三浦健太郎）の研究員の執筆による書籍 『戦略思考の広報マネジメント～業績向上につながる“８つの広報力”の磨き方～』 を２０１５年４月６日に全国主要書店で一斉に発売する（発売元：日経ＢＰマーケティング）。画像は「戦略思考の広報マネジメント」より。 　同書は、企業広報戦略研究所が実施した上場企業の広報力比較調査（２０１４年度ＰＲアワードグランプリのイノベーション／スキル部門で最優秀賞を受賞）で明らかになった企業広報活動の実態と先進企業の取り組みなどを紹介し、企業の経営戦略と広報戦略をいかに連携させるかを論じている。 　近年、インターネットやソーシャルメディアなどの普及により、組織を取り巻く経営環境は大きく変化しており、これまでの経験や手法だけでステークホルダー間の利害調整を行うことは、さらに難しくなってきている。企業が持続的に利益を生み成長し続けるには、「広報」を経営の中枢に位置付け、戦略的に広報マネジメントをしながら社会との合意を形成していくことが重要になってきた。 　同書では、広報力比較調査で明らかになった、日本企業の広報力の強みと弱みを踏まえながら、戦略的な広報活動を行う上で必要な「８つの広報力」を具体的に解説。また、広報優良企業や上場企業の平均と比較し、自社の強み・弱みを把握できる簡易診断用の調査票や、メディアやＮＧＯへのインタビュー、および、先進企業の取り組みなども紹介している。広報の実務家が日常の活動で生かせる内容になっている。 　「８つの広報力」とは、「情報収集力」「情報分析力」「戦略構築力」「情報創造力」「情報発信力」「関係構築力」「危機管理力」「広報組織力」。この８つの軸によって企業の広報力を分析するモデルにより、自社の広報力を上場企業全体、また業界内で比較することが可能になったとしている。 　企業広報戦略研究所の主席研究員・黒田明彦氏は、「今回私たちが提言した『８つの広報力』による体系化を行なうことによって、広報活動の戦略性は格段に精緻化されてゆきます。これこそが広報をマネジメントすることに他なりません。その目的は、ステークホルダーとの関係構築、経営環境の整備、業績の向上、そして長期的・持続的成長です。私たちが『広報は経営である』と考える理由は、まさにここにあるのです」と述べている。 　企業広報戦略研究所（Ｃｏｒｐｏｒａｔｅ　ｃｏｍｍｕｎｉｃａｔｉｏｎ　Ｓｔｒａｔｅｇｉｃ　ｓｔｕｄｉｅｓ　Ｉｎｓｔｉｔｕｔe：略称Ｃ.Ｓ.Ｉ）は、企業経営や広報の専門家（大学教授・研究者など）と連携して、企業の広報戦略・体制などについて調査・分析・研究を行う電通ＰＲ内の研究組織（２０１３年１２月設立）。 　同書の定価は１８００円（税別）。発行は、日経ＢＰコンサルティング。全国主要書店の他、オンライン書店（Ａｍａｚｏｎ、楽天ブックス、日経ＢＰ書店他）で販売する。（編集担当：風間浩）