【株式市場】新興国通貨に懸念残り日経平均は１万５０００円割るがＳＴＡＰ細胞関連株など人気

　　３１日後場の東京株式市場は、日経平均が一転、下落。対ユーロで円高に転じたほか、夕方からトルコの１２月貿易収支、南アフリカの１２月貿易収支、メキシコの金融政策決定会合などが予定されるため、新興国の通貨に対する懸念の再燃を警戒する様子があり、日経平均の先物先行型で主力株が軟化。 　　前場は堅調だった新日鐵住金 <5401> やホンダ <7267> などが軟調に転換し、ソフトバンク <9984> も軟調転換。日経平均は終値で１月２８日以来の１万５０００円割れ。ただ、四半期決算の好調だった銘柄を中心に個別物色は活発で、ＮＥＣ <6701> と富士通 <6702> が値上がり率上位。マンダム <4917> や佐世保重工業 <7007> も高い。「ＳＴＡＰ細胞」を連想材料にカイオム・バイオサイエンス <4583> （東マ）やイナリサーチ <2176> （ＪＱＳ）が上げ、カタログ通販のニッセンホールディングス <8248> （東１）はＳＴＡＰ細胞を研究した小保方晴子さんが研究室では白衣でなく割烹着（かっぽうぎ）で研究していると紹介され思惑高。 　　東証１部の出来高概算は２８億３５６１万株、売買代金は２兆５９６７億円。１部上場１７８０銘柄のうち、値上がり銘柄数は６６９（前引けは１１５３）銘柄、値下がり銘柄数は１０００（前引けは４７６）銘柄。 　　また、東証３３業種別指数は５業種（前引けは２４業種）が値上がりし、値上がりした業種は空運、食料品、電力・ガス、医薬品、サービスのみ。一方、値下がり率上位は、海運、その他金融、証券・商品先物、倉庫・運輸、非鉄金属、不動産、などだった。（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）