中国の「医薬品市場」・・・海外製薬企業が猛攻する＝中国専門サイト

　中国の医薬とバイオ情報の専門サイト「バイオ１０００」は１５日「日本など８カ国連合軍が中国医薬品市場を猛攻する。中国の製薬企業の準備は整っているのか？」と題する記事を掲載した。 　記事は、日本の大手製薬会社が江蘇省蘇州市に、糖尿病による神経障害を改善するミコバラミンの工場を設立したと紹介。同工場は極めて先進的な品質管理システムを導入しており、当局から製造許可が下りるのは２０１８年の見込みだが、すでに日本から派遣された技術者が、生産設備の調整と試験を始めたという。 　中国では人口が多く高齢化も進行しているため、医薬品市場が急速に拡大中だ。世界規模で医療関連のマーケット・リサーチやコンサルティングを行う米企業のＩＭＳヘルスによると、中国の医薬品市場は２０１３年には日本を抜いて９７７億米ドル（約１１兆６０００億円）に達した。１８年にはさらに倍増して１８５０億米ドル（約２２兆円）になる見込みという。 　一方で、先進国では医薬品市場の成長がそれほど急速ではないため、多くの製薬会社が中国進出を企図している。新薬もただちに中国市場に投入する“時差なしの奇襲攻撃”で市場占有率を引き上げる動きがあるという。 　記事は、欧米企業の特徴としては、巨大な資金力を利用し、中国に研究開発センターを設け、新薬を速やかに市場に投入できる体制を整えつつあると紹介。日本企業は現在の主力製品を中国に投入し、営業スタッフも大幅に増員しているという。 　記事は、中国では生活習慣病やがんが増えていることから、日本の製薬会社は商機との考えを示した。一方で、中国市場には「当局が許認可するまでに時間がかかり、手続きも煩雑」、「医薬品の卸売会社が全国で１万３０００社程度もあるなどで販売システムが複雑であり、各医療機関を顧客にするのには困難」と指摘。「中国における市場開拓は、決してたやすいことではない」と主張した。 ＊＊＊＊＊＊＊＊＊＊ ◆解説◆ 　８カ国連合軍とは、１９００年に起こった義和団の乱（北清事変）で、北京市内で公使館や教会が義和団に包囲され外部から遮断されたため、英、ロ、日、米、独、仏伊、オーストリア＝ハンガリー（当時はオーストリア＝ハンガリー帝国）が送り込んだ救出部隊を指す。義和団はキリスト教宣教師や中国人信者、外交官の殺害などを繰り返していた。 　日本は８カ国中で最も多い兵力を送り込んだため、中国では「日本には中国侵略の下心があった」との見方がある。実際には、日本は中国に近く、他国との戦争もななかったため、英国などの要請を受けて他国より多く派兵した。 　日本と同様にロシアも大量の兵員を送り込んだ。事件終了後、ロシアが撤兵せずに中国東北部（旧満州）にとどまって事実上の占領を続けたことが、日露戦争（１９０４－０５年）の原因のひとつになった。（編集担当：如月隼人）（イメージ写真提供：（Ｃ）Ｒａｆａｌ　Ｋｕｃｈａｒｅｋ　／１２３ＲＦ．ＣＯＭ）