東洋建設は強調相場に変化なし、洋上風力発電、新興国海洋インフラ工事関連

　　海洋土木工事が主力の東洋建設　＜１８９０＞　の株価は年初来高値圏から一旦反落したが、今期（１４年３月期）好業績、洋上風力発電関連、新興国海洋インフラ工事関連などのテーマ性も支援材料であり、強基調へ転換した流れに変化はなく調整一巡して高値圏回帰の展開だろう。 　　前期の売上構成比は国内土木事業５５．３％、国内建築事業２９．３％、海外建設事業１４．９％、不動産・その他事業０．５％で、港湾インフラ工事など国内外での海洋土木工事を主力としている。１３年１０月にはベトナムで同国２番目の製油所となるニソン製油所の海洋工事を単独受注した。受注金額は約６８億円で工期は２９カ月としている。今後もアジア・アフリカなど新興国での海洋インフラ関連工事の受注拡大が期待される。 　　公共投資関連、浮体式洋上風力発電関連、放射性物質セシウム除染関連、新興国海洋インフラ工事関連などテーマ性は豊富である。浮体式洋上風力発電に関しては１２年９月設立の６社１協会による「地域振興型アクア・ウインド事業化研究会」に参画している。 　　今期連結業績見通しは売上高が前期比５．５％増の１３５０億円、営業利益が同２２．９％増の３５億円、経常利益が同１５．０％増の２５億円、純利益が同１７．３％増の１３億円としている。国内では震災復興関連の港湾インフラ工事、海外では前々期に受注したケニアとインドネシアの大型港湾工事が牽引し、国内土木工事の利益率向上も寄与する。 　　第２四半期累計（４月～９月）が計画を大幅に上回る増収増益だったが、通期見通しは期初計画を据え置いている。ただし第４四半期（１月～３月）の構成比が高い収益構造にもかかわらず、通期見通しに対する第２四半期累計の進捗率は売上高が５０．７％、営業利益が６１．５％、経常利益が６８．５％、純利益が５３．８％に達している。通期増額修正の可能性が高いだろう。 　　株価の動きを見ると、１１月１１日の年初来高値３９８円から反落し、足元では水準をやや切り下げた。１２月１６日には前日比１３円（３．８８％）安の３２２円まで調整する場面があった。ただし個別の悪材料は見当たらず、全般地合い悪化の影響を受けたようだ。 　　１２月１６日の終値３２４円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ１６円２４銭で算出）は２０倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間５円で算出）は１．６％近辺、実績ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ２９０円４５銭で算出）は１．１倍近辺である。 　　週足チャートで見ると１３週移動平均線を割り込んだが、２６週移動平均線が５２週移動平均線を上抜いてきた。強基調に転換した流れに変化はないだろう。また日足チャートで見ると２５日移動平均線を割り込んだが、７５日移動平均線が接近して反発のタイミングだろう。（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）