日経平均終値は２３９円安と反落、買い材料に乏しく軟調に推移

　７日の日経平均株価は前週末比２３９円６４銭安の１万９２９１円９９銭と反落。昨晩のイエレンＦＲＢ（米連邦準備制度理事会）議長による「株式相場は非常に割高」との発言を受けて投資家心理が悪化するなか、国内でも特段買い向かう理由は乏しく、軟調な値動きが続いた。 　朝方は米株安を引き継ぎ１７５円安で取引をスタート。寄り付き直後に下げ幅を７０円まで縮める場面があったが、買いは続かず再び売り優勢に転じた。午後に入っても戻りを試す動きは限定的で、継続的な売りに押されて下げ幅は一時２７３円まで拡大。その後も特段の買い材料に乏しく、一目均衡表の雲に掛かる手前の水準で取引を終えた。 　個別では、国内通信教育の不振で今期５７％経常減益を予想したベネッセホールディングス <9783> や、英企業買収も業績圧迫が懸念されたリクルートホールディングス <6098> が下落。大手証券が投資判断を引き下げたラウンドワン <4680> のほか、原油価格の上昇で燃油コストの高まりが懸念された日本航空（ＪＡＬ） <9201> やＡＮＡホールディングス <9202> も売られた。 　半面、１５年３月期は純利益１４２０億円で期末増配も発表した第一生命保険 <8750> や、１５年３月期業績予想の大幅な上方修正が好感されたケー・エフ・シー <3420> が上昇。今期予想は営業益２２０億円で年間１０円増配を計画したケーズホールディングス <8282> や、１６年３月期は純利益予想４００億円で市場コンセンサス上回った双日 <2768> も買われた。 　業種別では、空運、サービス、精密機器などが下落。一方、電気・ガス、保険、石油石炭製品は上昇した。（編集担当：松浦直角）