スパークス・グループ、「２０２０年までの日本株展望」をテーマに全国セミナー

　スパークス・アセット・マネジメントは、「日経平均４万円に向けた日本株投資戦略とＳＰＡＲＸ　ＶＩＳＩＯＮ　２０２０」をテーマにした全国セミナーを開催した。同社が運用する「スパークス・新・国際優良日本株ファンド＜愛称：厳選投資＞」がモーニングスターの「Ｆｕｎｄ　ｏｆ　ｔｈｅ　Ｙｅａｒ　２０１４」で日本株部門の最優秀ファンド賞を受賞した記念セミナーで、モーニングスターが共催。２０１５年４月１日の大阪を皮切りに、４月２日に東京、４月１７日に名古屋、４月２１日に福岡、４月２４日に札幌を巡った。セミナーでは、スパークス・グループ代表取締役社長の阿部修平氏が日本株の展望を語った他、スパークス・アセット・マネジメントのチーフ・インベストメント・オフィサー（ＣＩＯ）の藤村忠弘氏（取締役　運用調査本部長）がモーニングスター代表取締役社長の朝倉智也氏と対談して日本株投資における銘柄選定のポイントなどについて語り合った。４月２日の東京セミナー（写真）を取材した。 ■「株しかない」――正常なインフレの時代に向かう日本の株式市場 　スパークス・グループ社長の阿部修平氏は、「株しかない　９，０００億円を運用するファンドマネージャーの日本株展望」と題して基調講演を行った。１９８９年７月にスパークス・グループを創業して以来、２０年間にわたった「デフレのスーパーサイクル」（阿部氏）を経て、復調してきている日本株式市場の現状について「一歩一歩正常なインフレの時代、新しい時代を作りつつある」と評価。２００７年７月の日経平均１万８，２６２円を８年ぶりに超え、現在は２０００年４月の２万８３３円という１５年ぶりの水準をめざす過程にあると捉え、「２０１５年は、日経平均２万８３３円を超え、１９９６年６月の２万２，６６７円にチャレンジする年になる」と見通している。 　阿部氏は、「日本株を押し上げる新しいエンジンとして２つの革命が進展している」と指摘。「一つは、『資本の生産性革命』で、日本企業はＲＯＥ（株主資本利益率）を意識した経営を行い始めている。本当にＲＯＥを高める経営が広く行き渡ることによって日本の株価の位置も変わっていく。そして、もう一つは、『人の生産性革命』であり、今後、少子化で人口が減る日本にあっては、ロボットを使う生産が一段と広がる。今後普及していくロボットは、人間と対話し、あるいは、ロボット間で対話をすることで学んでいくロボット。そのようなロボットの普及がスタートする年になる」として、「大きな２つのトレンドが本格的な動きになってきたとき、日本の株価は次のレベルに向けて力強く上昇する」と語った。 　そして、「過去２０年にわたるデフレのスーパーサイクルを経験した投資家は『株価は下がるものだ』と思っている。しかし過去１００年の歴史を振り返ると、名目の（インフレ率を加味した）先進国のリターンは年率１０％前後だった。これは歴史が示す株式のリターンであり、今後、日本の株式市場が正常化に向かうことで、歴史的な株式のリターンに回帰していくだろう」と指摘した。 　また、日経平均４万円に向けた上昇を予測する根拠として、「日本企業の損益分岐点は１９５４年以来、例を見ないほどの水準に低下し、先進国の中で、最も利益を出しやすい強固な体質になっている。さらに、日本の個人金融資産１，６５４兆円（２０１４年９月末）が、貯蓄から投資に向けて大きく動き出す環境が整備されてきた。これは、米国が１９７４年のエリサ法（従業員退職所得保障法）をきっかけに、当時は家計の投信保有比率が０．７％に過ぎなかったものが、現在では、家計の１３．１％が投信、家計の３２．５％を占める年金も多くは４０１ｋなどを通じて投信で運用されている状況になった。日本では家計に占める投信の割合は５．５％で、現金・預金が５２．５％を占めているが、この比率が大きく変わろうとしている。ＮＩＳＡ（少額投資非課税制度）やＧＰＩＦ（年金積立金管理運用独立行政法人）の運用方針での株式投資比率の大幅な引き上げなど、政府が主導して環境変化を促している」と語っている。 　自己資本が現在の平均ＲＯＥ約６．５９％で成長すると、東京オリンピック／パラリンピックが開催される５年後は自己資本が約３７％増額される。ＰＢＲ（純資産倍率）が２倍と仮定すると日経平均は３万５０００円、２．２５倍で３万９７５２円になると想定すること可能であり、先進国のＰＢＲが１．５倍～２．５倍で推移していることから、ＰＢＲ２．５倍になると日経平均が４万円を超えていくことも十分あり得るとした。 ■最優秀ファンド賞のファンドマネージャーが語る銘柄選定のポイント 　スパークス・アセット・マネジメントの藤村忠弘氏とモーニングスターの朝倉智也氏との対談では、「運用会社としてのスパークスの強み」や「ファンドを評価する時のポイント」、また、「ファンドマネージャーが銘柄を選定する時の企業をみるポイント」などについて語り合った。藤村氏が「多くの人が、株式に投資をしようと考えた時、株価に注目して投資の可否を判断しようとするが、大事なことは企業そのものを見ること」と指摘。そうすると、すかさず朝倉氏が、「具体的に企業を見るポイントは？」と尋ね、藤村氏は「時価総額、純資産、利益の３点が基本。現在の純資産に対して、株価の時価総額は何倍になっているのか？　現在の純資産に、毎期の利益が積み上がっていくと、その企業の５年後、１０年後はどうなっているのかを考えることが重要。利益の積み上がり方が、安定的なのか変動率が大きいのかを把握することも大切」など、具体的な事例を挙げて、銘柄選定のポイントについて解説した。 　また、藤村氏は、日本の株式運用の現実として「投信会社も含めた機関投資家は、運用する資金が大きいため、時価総額の大きな上位銘柄しかフォロー出来ていないのではないか。スパークスも、年間２，０００回以上の企業調査を実施しているが、それでも流動性が極端に乏しい小型株の一部の銘柄は調査対象から外れている。これらの調査対象から外れた小型株は時価総額が小さすぎて機関投資家が投資できない銘柄群となっているが、実は、このように機関投資家が投資を見送っている銘柄の中に、株価が大幅に値上がりする銘柄が潜んでいることがある。」と指摘。「身近な企業について、その会社のサービスや製品などを良く吟味し、数年間にわたって見続けていると、企業の変化がわかり、その企業の変化と株価の関係も理解できるようになるものである。そのようにして現在の株式市場と向き合うと、多くのチャンスがあることが理解できる。」と語っていた。（編集担当：徳永浩）