【為替本日の注目点】ドル円反落「調整」の前ぶれか、雇用統計が鍵

　ＮＹ市場 　ドル円は東京時間に１２５円台に乗せ、やや達成感が出たことやユーロドルで、ユーロが大きく買われたことから円買い、ドル売りが優勢に。ＮＹでは一時１２３円７５銭まで下落し、今回のドル上昇局面では最も値幅を伴う下げに。ギリシャ問題の合意が近いとの報道から、ユーロが買い戻される。ユーロドルは１．１０台前半から１．１２に迫るレベルまで上昇。ユーロ円も、今年１月１４日以来となる１３８円台後半に。 　株式市場はギリシャ問題への懸念が払拭できず反落。ダウは２８ドル下げ、１万８０００ドル台をかろうじて維持。債券市場は続落。欧州債が売られ、金利が上昇した影響を受け売りものが優勢な展開だった。長期金利は２．２６％台まで上昇。金は反発。原油も１ドルを超える上昇で６１ドル台を回復。 　ドル／円 １２３．７５　～　１２４．７７ 　ユーロ／ドル １．１０２４　～　１．１１９５ 　ユーロ／円 １３７．４１　～　１３８．８８ 　ＮＹダウ －２８．４３　→　１８，０１１．９４ドル 　ＧＯＬＤ ＋５．７０　→　１，１９４．４０ドル 　ＷＴＩ ＋１．０６　→　６１．２６ドル 　米１０年国債 ＋０．０８２　→　２．２６４％ 　本日の注目イベント 　豪　　　豪１－３月期ＧＤＰ　 　中　　　中国　５月ＨＳＢＣサービス業ＰＭＩ（速報値）　 　欧　　　ＥＣＢ金融政策発表　 　欧　　　ドラギ・ＥＣＢ総裁記者会見　 　欧　　　ユーロ圏４月失業率　 　欧　　　ユーロ圏４月小売売上高　 　欧　　　ＯＥＣＤ、世界経済見通し公表　 　米　　　ベージュブック（地区連銀経済報告）　 　米　　　５月ＡＤＰ雇用者数　 　米　　　４月貿易収支　 　米　　　５月ＩＳＭ非製造業景況指数　 　米　　　エバンス・シカゴ連銀総裁講演　 　ドル円は昨日の東京時間に一瞬１２５円台に乗せましたが、そこを頂点に下落に転じ、ＮＹでは１２３円７５銭まで利益確定のドル売りに押されました。昨日は、どちらかと言えば、ユーロドルの動きに引っ張られた感じもしますが、１２５円を記録した後の動きは、実はよく思い起こせば以前見た光景に似ています。 　１２５円０５銭は、昨日の東京時間の昼休みに付けましたが非常に短い時間で、直ぐに１２４円台に押し戻されました。ドル高の流れから「自然に」１２５台に乗せたものではない印象で、無理やり付けに行ったという感じです。 　３月１０日も同じような動きがありました。昨年１２月に記録した１２１円８６銭の高値を更新する動きから、一瞬１２２円０４銭までドル高が進み、その後急速に押し戻されました。この後ドル円は約２ヶ月半もの間、高値を更新できずにもみ合いが続いたことはご承知の通りです。 　昨日の動きがこの時と同じように、しばらく調整が続く「前ぶれ」なのかどうかは現時点では分かりませんが、状況はよく似ています。それは、１２５円までドルを買うことを正当化できなかったと思われ、市場のセンチメントがドル高の最大の理由だったように思えるからです。ただここ２日間では、ようやく米長期金利も上昇に向かい。仮にギリシャ問題が合意に達すれば、リスクオフから、円売りが優勢になるようなシナリオを描きやすい状況にはなって来ました。 　ギリシャ問題も、昨日は「合意が近い」という報道に、ユーロを買い戻す動きが活発になりましたが、今朝のニュースを読む限り、まだ楽観は禁物のようです。ギリシャ政府は２日、新たな独自案を債権国側に提出し、債権国側もギリシャのデフォルトを避けるため、ギリシャが示す最終案に合意したと関係者が述べているようですが、ユーロ圏財務相会合の議長（オランダ財務相）は、「経済条件を満たさない限り、合意はない。われわれが妥協すると考えるのは間違いだ」とテレビ番組で語ってます。 　また、ドイツの与党有力議員は「ひどく混乱している」とも述べています。（ブルームバーグ）現時点では、債権国側は提案の取りまとめを完了し、３日にはチプラス・ギリシャ首相に直接伝えられる見通しのようです。この提案をギリシャ側が受け入れるのかどうかが、最後のヤマ場のように思えます。 　ドル円の上昇トレンド（日足）はまだ崩れていませんが、短期の１時間足では既に「ＭＡＣＤ」がマイナス圏へと下落しています。目先は「１２０日線」のある１２４円前後がサポートで、その下は、昨日のＮＹの１２３円７５銭前後、さらには、「２００日線」のある、１２３円０８銭前後が重要なサポートです。 　また、上値では「雲」の位置する１２４円３０－５０銭辺りがレジスタンスになろうかと思います。このままドル高傾向が継続するのか、あるいは一旦調整モードに入るのか、今週末の雇用統計がその「カギ」を握っています。本日の予想レンジは１２３円５０銭～１２４円５０銭程度とします。（執筆者：佐藤正和・外為オンライン　編集担当：サーチナ・メディア事業部）