円安メリットを享受できない！？・・・中国の日系車メーカー＝中国メディア

　中国メディアの選車網は１２日、日本円の為替レートが数年前に比べて大きく下落したことは中国国内の日系車に何らかの変化をもたらしたのだろうかと疑問を投げかける記事を掲載した。 　記事は、かつて円高によって苦しんできた日本車メーカーは近年の円安の恩恵を享受しているとし、トヨタ自動車の２０１５年３月期の最終利益が前期比１９．２％増の２兆１７３３億円に達し、過去最高を記録したことを紹介。さらに、トヨタだけでなく、マツダや日産、ホンダなどの日本車メーカーはいずれも円安を背景に業績が好調であることを紹介した。 　続けて、中国汽車工業協会のデータを引用し、１４年における中国市場での乗用車販売台数は１９９２万台に達し、うちドイツ系のシェアが２０％でトップだったとしたほか、日系車は１６％で２位、さらに米国系が１３％、韓国系が９％と続いたことを紹介。日系車のシェアだけが前年比０．３４％減少したが、そのほかはいずれも上昇したことを伝えた。 　また、１４年は日系メーカーの多くが販売目標を達成できなかったとし、「１５年となってから日系メーカーは失ったシェアを取り戻そうとしている」としながらも、販売はさほど理想的なものではないと論じた。 　さらに記事は、円安が進行したと言えども、日系メーカーの多くは中国国内で部品の生産や調達を行っているため、「中国国内での日系メーカーにとっては円安はさほど大きな変化をもたらしていない」と指摘。むしろ円安になったことで中国での投資コストがかさむようになったと伝え、中国に進出している中小規模の部品メーカーにとっては「円安による衝撃を耐えられるかが大きな問題となっている」と論じた。（編集担当：村山健二）（写真は選車網の１２日付報道の画面キャプチャ）