トシン・グループはボックス下限で反発のタイミング

■低ＰＢＲや自己株式取得も支援材料 　　電設資材商社のトシン・グループ <2761> （ＪＱＳ）の株価は全般地合い悪化の影響を受けて反落したが、１２月の直近安値まで下押すことなく比較的堅調な動きだ。低ＰＢＲや自己株式取得も支援材料であり、ボックスレンジ下限に到達して反発のタイミングだろう。 　　首都圏を中心として、電設資材や住宅設備機器などの卸売事業を展開する持株会社である。公共投資の増加、新設住宅着工件数の増加、リフォーム需要の増加などが追い風であり、取扱商品や営業拠点網の拡充などで事業基盤を強化している。 　　今期（１４年５月期）連結業績見通しは売上高が前期比４．１％増の４５０億円、営業利益が同８．６％増の２６億５０百万円、経常利益が同７．０％増の３５億１０百万円、純利益が同０．１％増の１９億８０百万円としている。北関東の営業拠点網拡充、独自サービスとサポート体制の強化なども寄与してＬＥＤ照明器具やエアコンなどの販売が順調である。増収効果で本社移転に伴うシステム関連費用増加などを吸収する。第２四半期累計（１３年５月２１日～１１月２０日）の進捗率は売上高が５１．２％、営業利益が５０．２％、経常利益が５０．３％、純利益が５３．１％と概ね順調な水準であり好業績が期待される。 　　８月５日に発表した自己株式取得（取得株式総数の上限６０万株、取得価額総額の上限１５億円、取得期間１３年８月６日～１４年７月３１日）は、１月１日から１月３１日の間に６４００株を取得し、１月３１日時点累計で取得株式総数３６万３９００株、取得価額総額８億６４９８万６５００円となった。 　　株価の動きを見ると、１月１４日には２４５０円まで急伸する場面があったが、その後は全般地合い悪化が影響して１月３１日と２月４日に２２２０円まで調整する場面があった。ただし１２月１８日の直近安値２１５１円まで下押すことなく比較的堅調な動きだ。 　　２月７日の終値２２７１円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ２０２円３８銭で算出）は１１～１２倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間５２円で算出）は２．３％近辺、実績ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ３２４１円８５銭で算出）は０．７倍近辺である。週足チャートで見ると２６週移動平均線を割り込んだが、概ね２２００円～２４００円近辺でのボックス展開であり、足元はレンジ下限に到達して反発のタイミングのようだ。指標面では低ＰＢＲ、需給面では自己株式取得が支援材料だ。（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）