建設技術研究所は良好な事業環境で強基調に変化なし

■全般地合い悪化の影響受けたが切り返しの動き 　　建設コンサルタント大手の建設技術研究所 <9621> の株価は、昨年来高値更新直後に全般地合い悪化の影響を受けたが、切り返しの動きを強めている。建設ビッグプロジェクトが目白押しで事業環境は中期的に良好であり、強基調に変化はないだろう。 　　総合建設コンサルタントの大手で、河川・ダム・海岸・海洋、道路、橋梁、トンネル、都市・地方計画などの分野に強みを持ち、中期経営計画では防災・減災計画関連、都市計画関連、環境関連などを重点分野と位置付けて、再生エネルギーを活用したスマートコミュニティ、民間資金を活用するＰＦＩ事業への取り組みも強化している。さらに農業・農村関連ビジネスへの参入を視野に入れて、子会社ＣＴＩフロンティアを１３年９月に立ち上げた。 　　前期（１３年１２月期）連結業績見通し（１２月１９日に増額修正）は、売上高が前々期比１２．６％増の３６６億円、営業利益が同４８．６％増の１４億円、経常利益が同３９．４％増の１５億円、純利益が同６１．８％増の８億９０百万円としている。受注が好調に推移して、業務効率化による原価率改善も寄与したようだ。純利益については旧浦和寮土地売却益計上も寄与する。今期（１４年１２月期）についても、公共投資増加という良好な事業環境が続いて好業績が予想される。 　　株価の動きを見ると、自律調整を挟みながら水準切り上げの展開が続いている。１２月１９日の前期増額修正を好感する形で上げ足を加速し、１月１７日には１１８０円まで上値を伸ばした。その後は全般地合い悪化の影響も受けて一旦反落し、２月４日には９５８円まで調整する場面があった。ただし切り返しの動きを強めて２月１０日には１０５０円近辺まで戻している。好業績を評価する流れに変化はないようだ。 　　２月１０日の終値１０５３円を指標面で見ると、前期推定連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ６２円９３銭で算出）は１６～１７倍近辺、前期推定配当利回り（会社予想の年間１８円で算出）は１．７％近辺、実績ＰＢＲ（前々期実績の連結ＢＰＳ１４２９円８３銭で算出）は０．７倍近辺である。週足チャートで見ると２月上旬の調整は１３週移動平均線近辺で長い下ヒゲを付けて反発した。サポートラインを確認した形だろう。強基調に変化はなく、０５年１２月の１１９９円も射程圏だろう。（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）