日経平均は２万円割れ後も下値模索、ギリシャ不安と中国株安で売り加速

　８日の日経平均株価は前日比６３８円９５銭安の１万９７３７円６４銭と大幅に反落し、安値引け。約３週間ぶりに２万円の大台を割り込み、その後も下値を模索し、終値としては５月１５日以来の安値を付けた。ギリシャ債務問題に進展が見られないうえ、中国株の急落を受けてリスク回避の売りが加速した。ドル・円が一時１２１円台まで下落したことも重しになった。 　個別では、公募増資などで１株利益の希薄化が警戒された千葉興業銀行 <8337> やミクシィ <2121> が軟調。主力行に５０００億－６０００億円規模の融資枠を打診したと報じられた東芝 <6502> もさえない。１５年１２月期業績予想を下方修正したノーリツ <5943> も下落した。６月既存店売上高が前年同月を下回ったＭｒＭａｘ <8203> も安い。 　中国株安を背景に、コマツ <6301> 、ユニ・チャーム <8113> など中国関連銘柄が急落したほか、中国からの旅行客が減少するとの見方もあり、三越伊勢丹ホールディングス <3099> 、ラオックス <8202> などインバウンド関連銘柄も売られた。 　半面、ＣＢ発行による資金で自社株買いを実施する東和薬品 <4553> やＳＡＮＫＹＯ <6417> もしっかり。米ドローンシールド社と新規販売代理契約を締結した理経 <8226> はストップ高を演じた。（編集担当：宮川子平）