東洋建設は戻り高値から反落だが、収益改善評価の流れに変化なし

　　海洋土木工事が主力の東洋建設 <1890> の株価は戻り高値圏から一旦反落したが、収益改善を評価する流れに変化はないだろう。洋上風力発電関連や新興国海洋インフラ工事関連などのテーマ性も支援材料だ。利益確定売りが一巡して反発のタイミングだろう。 　　前期の売上構成比は国内土木事業５５．３％、国内建築事業２９．３％、海外建設事業１４．９％、不動産・その他事業０．５％で、港湾インフラ工事など国内外での海洋土木工事を主力としている。１３年１０月にはベトナムで同国２番目の製油所となるニソン製油所の海洋工事を単独受注した。今後もアジア・アフリカなど新興国の海洋インフラ関連工事の受注拡大が期待される。 　　公共投資関連、浮体式洋上風力発電関連、放射性物質セシウム除染関連、新興国海洋インフラ工事関連などテーマ性は豊富である。浮体式洋上風力発電に関しては、１２年９月設立の６社１協会による「地域振興型アクア・ウインド事業化研究会」に参画している。 　　２月７日発表の今期（１４年３月期）第３四半期累計（４月～１２月）連結業績は前年同期比１７．７％増収となり、営業利益は同２．５倍の２４億１３百万円、経常利益は同５．０倍の２０億２１百万円、純利益は６億７３百万円（前年同期は２億０５百万円の赤字）だった。主要セグメント利益を見ると、海外建設事業が２億２０百万円で同１１．０％減益だが、国内土木事業は２０億８８百万円で同６４．９％増益だった。国内建築事業は１億４４百万円の赤字だが前年同期７億５３百万円の赤字に比べて赤字幅が縮小した。国内で工事採算の改善を鮮明にしている。 　　通期の見通しは前回予想（５月１４日公表）を据え置いて、売上高が前期比５．５％増の１３５０億円、営業利益が同２２．９％増の３５億円、経常利益が同１５．０％増の２５億円、純利益が同１７．３％増の１３億円としている。国内では震災復興関連の港湾インフラ工事、海外では前々期に受注したケニアとインドネシアの大型港湾工事が牽引する。工事採算改善も寄与する。第４四半期（１月～３月）の構成比が高い収益構造を考慮すれば第３四半期累計の進捗率は高水準であり、通期増額の可能性があるだろう。 　　株価の動きを見ると、１月２３日に３８５円、２月７日に３７９円まで上伸したが、第３四半期累計業績発表で利益確定売りが優勢になり反落した。２月１４日には３３１円まで調整する場面があった。ただし２月１７日には前日比１７円（５．０６％）高の３５３円まで反発する場面があり、切り返しの動きを強めている。利益確定売りが一巡して反発態勢のようだ。 　　２月１７日の終値３４７円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ１６円２４銭で算出）は２１～２２倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間５円で算出）は１．４％近辺、実績ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ２９０円４５銭で算出）は１．２倍近辺である。週足チャートで見ると２６週移動平均線近辺で反発の動きを強めている。サポートラインを確認して反発のタイミングだろう。（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）