日産化学は業績、テーマ性、需給と３拍子揃って割安修正へ逆張り妙味

　　日産化学工業 <4021> は、４７円高の１５１０円と３日ぶりに急反発している。同社株は、昨年１２月３０日につけた昨年来高値１６７２円から３００円幅の調整をして、２６週移動平均線を挟む３角保ち合いを続けていたが、今３月期業績の上方修正、ＴＰＰ（環太平洋経済連携協定）交渉進展による農業関連人気のテーマ性、さらに自己株式取得や信用好取組の好需給と株高材料が、３拍子揃っていることを見直し、割安修正に再発進しているもので、下値逆張りでなお好パフォーマンスが期待できそうだ。 ■ＴＰＰ交渉進展で「攻めの農業施策」関連人気も底流 　　株高材料の第１の業績面では、今３月期第２四半期累計業績が、昨年７月に上方修正されたあと、１０月には３月通期業績が上方修正された。機能性材料部門では、ディスプレイ材料の「サンエバー」が、スマートフォン、タブレットＰＣ向けに好調に推移し、農業化学品部門でも、水稲用除草剤「アルテア」、「シリウス」、一般家庭用を含む非選択性茎葉処理除草剤「ラウンドワン」の販売が増加、輸出向けでも畑作用除草剤「タルガ」の出荷が伸長、医薬品部門でも高コレステロール血症治療薬「リバロ」の国内シェアが順調に拡大していることなどが要因となった。通期経常利益は、期初予想の２１０億円が２３０億円（前期比１２％増）、純利益が同じく１４９億円から１６０億円（同１５％増）とそれぞれ引き上げられ、純利益は、２００８年３月期の過去最高（１５５億３００万円）を更新する。つれて今期配当も、年間２８円（前期実績２６円）に連続増配が予定されている。 　　この農業化学品部門の、水稲用除草剤の好調推移は、そのままＴＰＰ交渉の進展による農産物の関税引き下げに伴う減反廃止などの「攻めの農業政策」に関連してくる。関連の農薬株の一角として再評価が進み、第２の株高材料となる。 　　一方、株式需給面では、今年２月４日に発表した３３０万株（発行済み株式総数の２．０２％、取得総額５０億円）の自己株式取得が、株主価値の向上とともに、今年４月３０日までの取得期間中の需給好転要因になる。また信用取組も、昨年１２月６日現在の信用売り残３６万６２００株が、今年１月３１日に１３万２３００株まで減少したが、ここにきてまた２１万株と増加し、信用倍率が１．０９倍と拮抗しており、この面からの下値押し上げ効果も期待される。 ■売り方の買い戻しが先行しＰＥＲ１５倍台の割安修正へ 　　株価は、昨年１０月の３月期通期業績の上方修正と２Ｑ配当の増配で売り方の買い戻しを交えて昨年来高値まで１７０円高して全般相場急落とともに２５０円幅の調整をした。ＰＥＲは１５倍台、配当利回りは１．８％と下げ過ぎを示唆しており、売り方の買い戻しが先行し高値奪回から一段の上値追いへと波乱相場下でも逆行高する展開が想定される。（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）