インフォメーションクリエーティブは割安感を評価して出直り

　　ソフトウェア開発やシステム運用のインフォメーションクリエーティブ <4769> （ＪＱＳ）の株価は、全般地合い悪化の影響を受けて水準を切り下げたが、足元では調整一巡感を強めている。３％台の配当利回りなど指標面の割安感を評価して出直り展開となりそうだ。 　　ソフトウェア・ソリューション、ネットワーク・ソリューション、運用サービス・ソリューション、クラウド・ソリューション、システム・インテグレーション、プロダクト・ソリューションなど、情報サービス分野におけるトータル・ソリューション事業を展開している。顧客別に見ると、日立システムズや日立ソリューションズなど日立製作所 <6501> グループ向けが全体の約６割を占めて収益源となっている。 　　１３年１１月発表の新中期経営計画（１４年９月期～１６年９月期）では、基本戦略としてＩＴソリューション事業の安定成長、ＩＴサービス事業の成長加速、強固な人材・組織基盤の構築を掲げている。また経営目標値として１６年９月期の売上高８０億円（ＩＴソリューション事業７６億円、ＩＴサービス事業４億円）、売上高経常利益率８．０％として、長期ビジョンでは１００億円企業を目指している。 　　２月７日発表の今期（１４年９月期）第１四半期（１０月～１２月）の業績（非連結）は前年同期比３．１％減収、同１３．３％営業減益、同１７．１％経常減益、同８６．３％最終減益だった。売上総利益は増加したが販管費の増加で営業減益となり、経常利益は営業外収益での複合金融商品評価益の一巡も影響した。また純利益については、投資用不動産の減損損失８７百万円の計上が影響した。 　　通期の見通しは前回予想（１１月８日公表）を据え置いて、売上高が前期比７．０％増の６６億７４百万円、営業利益が同１８．２％増の３億８２百万円、経常利益が同１３．１％増の４億０９百万円、純利益が同１１．７％増の２億４３百万円としている。Ｗｅｂ系システム開発やシステム運用管理などを中心として受注が高水準に推移し、技術者の稼働率上昇効果も寄与する。 　　第１四半期の進捗率は売上高が２２．６％、営業利益が２４．６％、経常利益が２４．２％、純利益が４．１％である。特別損失計上が影響した純利益を除けば概ね順調な水準だろう。なお１月２１日に発表した固定資産譲渡（譲渡価格４０百万円）については、２月１０日に譲渡先が確定したと発表した。 　　株価の動きを見ると、急騰して付けた昨年１１月高値１０６０円から反落後は概ね７５０円～８００円近辺でモミ合う展開だったが、１月下旬～２月上旬の全般地合い悪化の影響を受けて２月４日の６７７円まで調整した。ただし足元では７００円台を回復して調整一巡感を強めている。 　　２月２５日の終値７１３円を指標面で見ると、今期予想ＰＥＲ（会社予想ＥＰＳ６３円５０銭で算出）は１１～１２倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間２４円で算出）は３．４％近辺、実績ＰＢＲ（前期実績ＢＰＳ８３０円７４銭で算出）は０．９倍近辺である。週足チャートで見ると２６週移動平均線を割り込んだが、７００円近辺で下値を固める動きであり、調整一巡感を強めている。好業績見通しや指標面の割安感を評価して出直り展開となりそうだ。（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）