日経平均は８０円安、一時プラス転換も材料難で買い続かず

　２６日の日経平均株価は前日比８０円６３銭安の１万４９７０円９７銭と反落して取引を終えた。米国株の下落などを背景に、朝方は幅広い銘柄に利益確定売りが出て、日経平均は１５５円安の１万４８９６円で寄り付いた。これがきょうの安値になり、その後は下げ幅を縮小。日経平均は後場に入るとプラス圏へ浮上する場面もあった。ただ、買い手掛かり材料難で積極的な動きはみられず、引けにかけて弱含んだ。 　個別では、公募増資などを発表したゼンショーホールディングス <7550> が急落。ユーロ建てＣＢの発行を発表したジーエス・ユアサ　コーポレーション <6674> もさえず、戻りの鈍い展開となった。また、ヤフー <4689> が宿泊サイトを実質値引きすると報じられ、宿泊予約サイトを運営する一休 <2450> に売りが先行した。これまで上昇が目立った省エネ関連銘柄では、省電舎 <1711> 、ファーストエスコ <9514> などが軟調。 　半面、子会社が肥満に対する創薬研究ツールの開発を開始すると発表したアイロムホールディングス <2372> や１４年１月中間期業績予想を上方修正したアイル <3854> などがストップ高を付けた。貴金属資源回収の実証実験開始を発表した森下仁丹 <4524> も急伸。東証１部への昇格が承認されたチムニー <3178> や北越工業 <6364> は昨年来高値を更新した。 　このほかでは、米テスラと共同で自動車向け電池工場を建設すると報じられたパナソニック <6752> が堅調。戸田工業 <4100> などにも思惑が波及し、田中化学研究所 <4080> はストップ高を付けた。国内におけるＰＭ２．５の濃度上昇が伝わり、神栄 <3004> 、重松製作所 <7980> なども買われた。（編集担当：宮川子平）