三洋貿易は好業績や割安感を評価する流れに変化なし

　　ゴム・化学関連商品などの専門商社である三洋貿易 <3176> の株価は、全般地合い悪化の影響も受けて１月の上場来高値圏から一旦反落したが、１２年１０月新規上場からの上昇トレンドを維持している。好業績や指標面の割安感を評価する流れに変化はなく、足元の調整局面は押し目買いの好機だろう。３月期末に向けて３％台の配当利回りも注目点だ。 　　１９４７年設立で、１２年１０月東証２部市場に新規上場し、１３年１０月東証１部市場に指定替えとなった。ゴム関連商品、化学品関連商品、産業資材関連商品、科学機器関連商品、機械・資材関連商品の５分野に事業展開する専門商社で、メーカー並みの技術サポート力に加えて、財務面では実質無借金経営も特徴だ。海外は米国、タイ、中国（上海、香港）、インド、ベトナムなどに展開し、１３年１０月にはメキシコにも現地法人を設立した。 　　業界別売上構成比は自動車関連が約５割を占め、ＯＡ・家電関連、塗料・インキ関連、プラスチック関連などが続いている。自動車関連向けは各種合成ゴム・添加剤の他に、タイヤ用特殊クレー、防振ゴム・ホース原料、自動車用シート部品のレザーシート、シートヒーター、ランバーサポート、シートセンサーといった、高付加価値の特殊な部品を主力としていることが特徴だ。また飼料・エネルギー・リサイクル関連では、飼料や固定燃料などを製造するペレットミルが高シェアだ。 　　中期の目標数値として１５年９月期売上高６１０億円、営業利益３０億円を掲げ、成長戦略としては自動車関連商材を中心としたグローバル展開の強化に加えて、医薬・医療・バイオなどの生活関連分野、木質バイオマス発電や太陽光発電素材などの環境関連分野、地熱・海洋資源開発などの資源エネルギー関連分野への事業展開にも注力する方針だ。国内子会社のコスモス商事は地熱・海洋資源開発関連分野で掘削用機材の輸入販売・レンタルを手掛けている。 　　２月１２日発表の今期（１４年９月期）第１四半期（１０月～１２月）連結業績は前年同期比１６．９％増収、同２９．３％営業増益、同３３．０％経常増益、同３８．７％最終増益だった。前年同期は尖閣諸島問題の影響を受けたが、その反動増も寄与して自動車関連が国内外で好調に推移した。円安効果で海外売上高の円換算額も増加した。増収効果で大幅営業増益となり、営業外収益では受取配当金や為替差益の増加、営業外費用では株式公開関連費用の一巡も寄与した。 　　セグメント別売上高を見ると、ゴム・化学品は自動車関連向け合成ゴムや塗料・インキ関連向け添加剤などが好調で同６．０％増の６２億１１百万円、機械資材は飼料・環境用ペレットミルなどがやや低調だったが、自動車シート用各種部品や公的研究機関向け各種分析機器などが好調で同３１．０％増の３４億９３百万円、海外現地法人は米国、上海、タイの自動車用シート部品の好調などで同８６．１％増の３４億０８百万円、国内子会社はアロマンの半導体・電子部品関連が低調で同３３．４％減の１３億２５百万円だったが、コスモス商事の掘削用機材は好調だった。 　　通期の見通しは前回予想（１１月８日公表）を据え置いて、売上高が前期比８．７％増の５５５億円、営業利益が同１０．６％増の２７億円、経常利益が同２．８％増の２８億５０百万円、純利益が同５．７％増の１５億６０百万円としている。自動車関連各種合成ゴムやシート用部品の好調が牽引して増収増益見込みだ。セグメント別にはゴム・化学品が同７．４％増収、機械資材が同１３．８％増収、海外現地法人が同２８．７％増収、国内子会社が同２６．５％減収の計画だ。 　　通期見通しに対する第１四半期の進捗率は売上高が２６．１％、営業利益が２７．９％、経常利益が３１．９％、純利益が３１．９％と高水準である。資材・機材セグメントの設備投資関連商材については上期（１０月～３月）の構成比が高くなる傾向があることに加えて、４月からの消費増税の影響が不透明として通期見通しを据え置いているが、上振れの可能性があるだろう。 　　株価の動き（１３年１０月、東証２部市場から東証１部市場に指定替え）を見ると、新規上場の１２年１０月安値４２７円をボトムとして、適度な自律調整を挟みながら水準を切り上げる展開だ。年初の１月６日には上場来高値となる１０００円まで上値を伸ばした。その後は利益確定売りや１月下旬～２月上旬の全般地合い悪化の影響で、２月４日に８５３円まで調整する場面があったが、素早く切り返して９００円台を回復している。売り一巡して出直り態勢だろう。 　　２月２８日の終値９１４円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ１０７円５６銭で算出）は８～９倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間３０円で算出）は３．３％近辺、実績ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ１０２７円３２銭で算出）は０．９倍近辺である。週足チャートで見ると、１３週移動平均線が目先の戻りを押さえているが、大勢としては２６週移動平均線がサポートラインとなって上昇トレンドだろう。３％台の配当利回りなど指標面の割安感も強いだけに押し目買いの好機だろう。（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）