東洋建設は業績と配当の増額修正を好感し、昨年１１月高値目指す

　　海洋土木工事が主力の東洋建設 <1890> の株価は１月の戻り高値圏から一旦反落したが、３月７日発表の今期業績予想および配当予想の増額修正を好感して急伸した。中期的に事業環境は良好であり、好業績を評価して１月の戻り高値、さらに昨年１１月の高値を目指す展開だろう。 　　前期の売上構成比は国内土木事業５５．３％、国内建築事業２９．３％、海外建設事業１４．９％、不動産・その他事業０．５％で、港湾インフラ工事など国内外での海洋土木工事を主力としている。１３年１０月にはベトナムで同国２番目の製油所となるニソン製油所の海洋工事を単独受注した。今後もアジア・アフリカなど新興国の海洋インフラ関連工事の受注拡大が期待される。なお１４年２月には、ミャンマーから建設業の営業許可を取得してヤンゴンに出張所を開設した。 　　公共投資関連、浮体式洋上風力発電関連、放射性物質セシウム除染関連、新興国海洋インフラ工事関連などテーマ性は豊富である。浮体式洋上風力発電に関しては、１２年９月設立の６社１協会による「地域振興型アクア・ウインド事業化研究会」に参画している。 　　３月７日に今期（１４年３月期）連結業績予想および配当予想の増額修正を発表した。売上高は１００億円増額して前期比１３．３％増の１４５０億円、営業利益は１億５０百万円増額して同２８．３％増の３６億５０百万円、経常利益は３億円増額して同２８．９％増の２８億円、純利益は５億円増額して同６２．６％増の１８億円とした。配当予想は前回予想に対して２円増額の年間７円（期末一括）とした。前期との比較でも２円の増配となる。 　　国内では震災復興関連の港湾インフラ工事などを中心に、公共投資が堅調に推移して受注が想定を上回る。工事採算の改善も寄与する。海外では前々期に受注したケニアとインドネシアの大型港湾工事が牽引する。受注環境は中期的に良好であり、来期（１５年３月期）も好業績が期待される。 　　株価の動きを見ると、１月の戻り高値圏３８０円近辺から反落して３３０円近辺まで水準を切り下げたが、３月７日発表の今期業績予想および配当予想の増額修正を好感し、翌３月１０日は前日比３３円（９．６５％）高の３７５円まで上伸する場面があった。 　　３月１０日の終値３６６円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ２２円４９銭で算出）は１６～１７倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間７円で算出）は１．９％近辺、実績ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ２９０円４５銭で算出）は１．３倍近辺である。日足チャートで見ると２５日移動平均線を一気に突破し、週足チャートで見ると２６週移動平均線近辺で反発してサポートラインを確認した形だ。強基調に転換して１月の戻り高値３８５円、さらに昨年１１月の高値３９８円を目指す展開だろう。（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）