トレジャー・ファクトリーは足元の自律調整局面は押し目買いの好機

　　リサイクルショップのトレジャー・ファクトリー <3093> （東マ）の株価は全般地合い悪化の影響を受けたが、中期成長力を評価する流れに変化はなく、足元の自律調整局面は押し目買いの好機だろう。 　　関東圏を中心に総合リユースショップと服飾専門リユースショップを直営とＦＣで展開している。関西圏への出店も開始して１３年５月に総合業態の関西１号店・神戸新長田店、１３年１０月に服飾業態の関西１号店・尼崎店をオープンした。また１３年１１月には新業態の古着アウトレット１号店・ユーズレット久喜店をオープンした。１３年１２月末時点の店舗数は直営総合業態４７店舗、直営服飾業態２１店舗、新業態の古着アウトレット１店舗、ＦＣ総合業態４店舗の合計７３店舗である。 　　３月７日には、関西の３店舗目、大阪府では初出店となる総合業態の「トレジャー・ファクトリー岸和田店」を３月１５日にオープンすると発表した。約３００坪の大型店で幅広い商品を取り扱う。関西地区へのドミナント出店を加速させる方針だ。 　　前期（１４年２月期）の業績（非連結）見通しは売上高が前期比１５．７％増の９２億４０百万円、営業利益が同８．２％増の６億８０百万円、経常利益が同８．２％増の６億９２百万円、純利益が同１．２％増の３億７６百万円としている。新規出店や既存店の好調で大型家電・家具の仕入増加に伴う運送コスト増加などを吸収する。第３四半期累計（３月～１１月）の進捗率が高水準だったため、通期増額の可能性があるだろう。 　　月次売上（直営店の店舗売上、前年比速報値）を見ると、１４年２月は全店１０７．９％、既存店９８．７％だった。２月の既存店は、関東圏での２週連続の大雪の影響を受けて一部店舗で営業時間を短縮したこともあり、１３年４月（９６．６％）以来の前年割れとなった。しかし通期（１３年３月～１４年２月）累計で見ると全店１１４．４％、既存店１０４．１％と好調に推移した。 　　リユース市場は拡大基調であり、中期成長に向けて出店エリア拡大と新規出店加速、業態の多様化、家具・家電の出張買い取り強化、Ｗｅｂ経由の販売・買い取り強化、新規事業（１０年１０月開始のブランドバッグ＆ファッションレンタル事業）などの成長戦略を推進している。多店舗展開に向けて１３年６月に物流センターを移転拡張した効果も寄与して、中期的に収益拡大基調だろう。 　　株価の動きを見ると、短期的な自律調整を挟みながら水準を切り上げて高値を更新している。足元は１月高値１９８０円から反落して自律調整局面だが、目先的な過熱感が解消して上値を窺う構えを見せている。中期成長力を評価して長期の上昇トレンドだろう。 　　３月１１日の終値１８７６円を指標面で見ると、前期推定ＰＥＲ（会社予想のＥＰＳ１３５円８５銭で算出）は１３～１４倍近辺、前期推定配当利回り（会社予想の年間１８円で算出）は１．０％近辺、実績ＰＢＲ（前々期実績のＢＰＳ７４５円５３銭で算出）は２．５倍近辺である。週足チャートで見ると１３週移動平均線がサポートラインの形だ。上昇トレンドに変化はなく２０００円台に乗せれば一段高となりそうだ。（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）