日経平均は２８９円安スタート、円高進行や米株安で一時４００円超安

　１４日の日経平均株価は前日比２８９円７０銭安の１万４５２６円２８銭で寄り付き、直後に下げ幅を一時４００円超に拡大した。 　１６日にクリミアでロシア編入を問う住民投票が実施されれば、米国やＥＵとロシアの対立が深まるとの見方が強まった。クリミア情勢の緊迫化に加え、中国の景気減速懸念が根強く、円高進行や米国株安なども嫌気され、東京市場でも売りが先行した。 　朝方の時点で、東証業種別株価指数では全３３業種が下落。三井金属 <5706> など非鉄金属株が軟調に推移。横浜ゴム <5101> などタイヤ株もさえず、日産自動車 <7201> など自動車株も下げ基調。ソニー <6758> などハイテク株や、ニコン <7731> など精密機器株も売られた。 　個別では、ファーストリテイリング <9983> 、ソフトバンク <9984> など寄与度の大きい値がさ株が下落した。１４年１月期で減益を見込んだイーブックイニシアティブジャパン <3658> は売り気配スタート。東京ドーム <9681> も弱含みで推移している。１４年４月期第３四半期で純利益の進ちょく率が低水準だったフルスピード <2159> も安い。 　半面、株式分割を発表した大塚商会 <4768> は堅調。１部銘柄に指定された東邦システムサイエンス <4333> 、コタ <4923> もしっかり。１４年１０月期業績予想を上方修正したオハラ <5218> も買いが先行した。（編集担当：宮川子平）