メディアスＨＤは指標面の割安感を評価して上放れ

　　医療機器販売のメディアスホールディングス <3154> （ＪＱＳ）の株価は、全般地合い悪化の影響が限定的で、モミ合いレンジを着実に切り上げる展開だ。指標面の割安感を評価してモミ合い上放れの動きを強めそうだ。 　　医療機器・医療材料の販売・メンテナンス事業を主力として、介護・福祉機器の販売・レンタル事業も展開している。首都圏エリアでの営業強化、医療機関への医療機器・医療材料販売に加えて、手術室運営支援ソフトウェアや医療材料データベース提供など複合的サービスを強化している。 　　手術室業務支援ソフトウェア「サージレーン」は、効率の良い病院手術室運営を提案して機器・備品売上の拡大に繋げるもので、１２年１２月のリリース後、１３年７月時点で導入施設数が大病院を中心に８施設となった。医療材料データベース・医療材料分析サービス「メッカル」は、医療材料価格の最適化を支援するツールで同７８施設に導入済みだ。 　　首都圏エリアでの営業強化に加えて、Ｍ＆Ａを活用して営業エリアも拡大している。１３年７月に秋田県秋田市の秋田医科器械店を完全子会社化し、１３年１１月に福島県郡山市のジオットを完全子会社化することで合意（株式取得１４年７月上旬予定）した。また１３年１１月には、鴻池運輸＜９０２５＞とのインドにおける医療データベース合弁会社が現地関連当局から設立認可を受けた。インドで医療物流プラットフォームを構築する戦略だ。 　　今期（１４年６月期）連結業績見通しは前回予想（８月１４日公表）を据え置いて、売上高が前期比６．３％増の１４２５億円、営業利益が同３．８％増の１４億１０百万円、経常利益が同１．８％増の１７億５０百万円、純利益が同６．０％増の９億５０百万円としている。放射線機器や内視鏡等診断機器の備品販売が好調であり、首都圏エリアでの営業強化、秋田医科器械店の新規連結、さらに業務効率改善効果なども寄与して人件費増加などを吸収する。 　　第２四半期累計（７月～１２月）は病院増改築に伴う大型備品（放射線機器や画像診断装置など）および消耗品の販売が好調で期初計画を上回った。通期見通しに対する進捗率は売上高が４９．６％、営業利益が４３．０％、経常利益が４６．１％、純利益が４８．５％であり、下期の構成比が高い収益構造を考慮すれば順調な水準だ。４月に予定されている消費増税、診療報酬および医療材料償還価格改定の影響が不透明として通期見通しを据え置いているが、上振れ余地があるだろう。 　　株価の動きを見ると、やや小動きでモミ合い展開だが、昨年６月安値をボトムとしてモミ合いレンジを着実に切り上げている。そして今年１月以降は戻り高値圏の概ね２７００円～３０００円近辺で堅調に推移している。全般地合い悪化の影響は限定的のようだ。 　　３月１３日の終値２７３８円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ３２７円１６銭で算出）は８～９倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間８０円で算出）は２．９％近辺、実績ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ２２６９円９７銭で算出）は１．２倍近辺である。週足チャートで見ると５２週移動平均線がサポートラインとなって下値を切り上げる展開だ。指標面には割安感が強く、足元のレンジ下限から反発してモミ合い上放れの動きを強めそうだ。（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）