建設技術研究所は事業環境良好で押し目買い好機

　　建設コンサルタント大手の建設技術研究所 <9621> の株価は、利益確定売りや全般地合い悪化の影響で一旦反落したが、売り一巡して切り返しの動きを強めている。１月高値を目指す動きのようだ。事業環境は中期的に良好であり、足元の調整局面は押し目買いの好機だろう。 　　総合建設コンサルタントの大手で、河川・ダム・海岸・海洋、道路、橋梁、トンネル、都市・地方計画などの分野に強みを持ち、中期経営計画では防災・減災計画関連、都市計画関連、環境関連などを重点分野と位置付けて、再生エネルギーを活用したスマートコミュニティ、民間資金を活用するＰＦＩ事業への取り組みも強化している。さらに１３年９月には、農業・農村関連ビジネスへの参入を視野に入れて子会社ＣＴＩフロンティアを立ち上げた。 　　今期（１４年１２月期）連結業績見通しは、売上高が前期比１１．２％増の４０５億円、営業利益が同１８．５％増の１８億円、経常利益が同１５．９％増の１９億円、純利益が同１２．０％増の１１億円としている。復興関連業務が設計段階から施工段階に移行するため受注高は同８．３％減の３９５億円の計画としているが、高水準の受注残高を背景に増収増益見込みだ。国内では防災・減災関連、老朽化インフラ更新関連、都市計画関連などが高水準であり、業務効率化も寄与して好業績が期待される。建設ビッグプロジェクトが目白押しであり、中期的にも事業環境は良好だ。 　　株価の動きを見ると、２月の戻り高値１１４６円から反落し、全般地合い悪化も影響して３月１７日に９８０円まで調整する場面があった。ただし急落して付けた２月安値９５８円まで下押す動きは見られず、足元では切り返しの動きを強めている。３月２４日には前日比８２円（８．２７％）高の１０７４円まで戻す場面があった。売りが一巡したようだ。 　　３月２４日の終値１０３４円を指標面で見ると、今期予想連結ＰＥＲ（会社予想の連結ＥＰＳ７７円７９銭で算出）は１３～１４倍近辺、今期予想配当利回り（会社予想の年間１８円で算出）は１．７％近辺、実績ＰＢＲ（前期実績の連結ＢＰＳ１５０４円８６銭で算出）は０．７倍近辺である。週足チャートで見ると２６週移動平均線近辺から反発してサポートラインを確認した形だ。１３週移動平均線を回復すれば出直り本格化して１月高値１１８０円を試す展開だろう。０５年１２月の１１９９円も射程圏だ。（情報提供：日本インタビュ新聞社＝Ｍｅｄｉａ－ＩＲ）